長嶋修最新刊「バブル再び」発売! 長嶋 修 さくら事務所

バブルによって訪れる
社会の変化に備えよ

コロナ禍、大規模金融緩和により日米欧で刷り散らかされたマネーはおよそ1600兆円。このあり余る巨大マネーが投資先を求めて日本に押し寄せる。これからやってくるのは「買いが買いを呼ぶ資産のインフレスパイラル」ともいうべき、市場最大の資産バブルだ。そしてこの巨大バブルがきっかけとなり、金融グレート・リセットなどの大きな時代の転換期がやってくる。通常では説明のつかない非常時の政治、経済、金融、不動産市場の動向を鋭く読み解くコロナ時代の必読書。

バブル再び 日経平均株価が4万円を超える日

バブル再び日経平均株価が4万円を超える日

長嶋 修

2022年2月1日 発売!

はじめに 新型コロナウィルスが生み出す巨大バブル
第1章 史上最大のバブルがやってくる
第2章 バブルで変わる日本の不動産市場
第3章 世界から大量のマネーが流入する日本
第4章 90年バブルはどうして発生したのか
第5章 金融グレート・リセット
第6章 様変わりする世界情勢
第7章 激変する時代の投資戦略


価格:840円+税
新書:192ページ
出版社:小学館

序文を無料でお読みいただけます

目次

第1章 史上最大のバブルがやってくる
第2章 バブルで変わる日本の不動産市場
第3章 世界から大量のマネーが流入する日本
第4章 90年バブルはどうして発生したのか
第5章 金融グレート・リセット
第6章 様変わりする世界情勢
第7章 激変する時代の投資戦略

はじめに

これから1990年を超える巨大なバブルがやってきます。

日経平均株価は4万円をはるかに超え、不動産をはじめとするあらゆる資産価格がさらに上昇するでしょう。

これまでのどの時代と比べても、現在はかつてないほどマネー総量が圧倒的に膨らみ、さらにはありとあらゆるデリバティブ(金融派生)商品も出揃っており、ビットコイン・イーサリアムといった仮想通貨市場も活性化しています。

NFT(Non Fungible Token/非代替性トークン)を活用した、NFTアート作品の売買も行われています。NFTアートとはビットコインなど仮想通貨に使われているブロックチェーン技術を活用し、デジタルデータにおける「唯一性」を担保する仕組みのことで、とあるアーティストが、動画のNFTを660万ドル(約7億5000万円)、コラージュ作品のNFTを約6900万ドル(約78億6000万円)で売却したことが世界中に衝撃を与えました。

今回はここからさらに想像もつかないような取引市場が形成されたり、これら市場のいくつかがさらに膨らむ可能性が高いとみています。大抵の生活者には景気回復実感はあまりなく、給与所得者の給与も上がらないのに、株や不動産をはじめとする資産価格だけが一方的に上昇するといったイメージです。これを「バブル」と名付けてもいいでしょう。

これからやってくるのは「買いが買いを呼ぶ資産のインフレスパイラル」とも言うべき、史上最大の資産バブルです。インフレスパイラルとは次のような循環です。

(1)不動産価格上昇→値上がり期待で買う人が増える→ますます上がる→さらに高値で買う人が増える

(2)物価が上がる→マネーへの期待が下がる→ますます物価上昇→さらにマネーへの期待下落

あたかもDNAのらせん構造のように「資産価格の相対的上昇」と「マネー実質価値の下落」が進行します。インフレ時には貯蓄をしていてもモノの価値がどんどん上がる一方、マネーの価値が相対的に下落し、デフレ時にはモノの価値が下がりつつマネーの価値が相対的に増大します。日本において近年では、1973年の第一次石油危機や1979年の第二次石油危機の際にインフレ。そして1980年代後半から末あたりまで日本はインフレでした。しかし1990年のバブル崩壊以降はずっとデフレ基調が続き、「失われたウン十年」と言われたように長らく続くデフレですっかり自信をなくしてしまい、かといって戦後の高度経済成長期に見られたようなアニマルスピリットがあるわけでもなく、半ば諦めにも似た厭世観すら漂います。平たくいうと「元気がない」といった状態ですね。そうした中におけるバブル到来といった未来予測は、抵抗のある向きも多いことでしょう。

「米国のFRB(連邦準備理事会)がインフレ対策として2022年3月より利上げを決定したから、株価はむしろ下がっていく」

「中国不動産大手の中国恒大集団が破綻して、これから世界的な金融危機が起こる」

そういった現在の様々な状況を理由に、巨大バブルの到来を否定される方もいらっしゃるでしょう。たしかに中央銀行の利上げにより、株価の急落などの局面はあるかもしれません。しかし、それも一時的なことで、後述するように、バブルとは、そうした理論や理屈を超えて発生するからバブルなのです。

筆者は2019年春よりYouTubeチャンネル『長嶋修の不動産経済の展開を読む』(現在は『長嶋修の日本と世界を読む』に改題)にて毎週数回、動画を配信してきました。このチャンネルでは、不動産コンサルタントである筆者が、不動産の市場動向や国内外の政治、経済、金融など日々の注目すべきニュースについて、独自の視点で見立てや見解を述べているのですが、本業の不動産よりも、国内外の政治、経済、金融、歴史について取り上げる割合が高くなっています。なぜなら結局のところ、不動産市場の動向は国内外の政治、経済、金融の動きの結果として現れる2次的なもので、国内外の政治、経済、金融がどのように動いているかがわかれば、不動産市場の動向もおのずと方向性が読めるというわけです。また「歴史は繰り返さないが韻を踏む」(米作家マーク・トウェイン)といった名言があるように、歴史的な文脈を紐解くと見えてくることもあります。

筆者が不動産コンサルタントの枠を超えて政治、経済、金融、歴史、時には科学、心理学、哲学、宗教学について言及すると、時折「なぜ専門分野以外について口を出すのか」といったご指摘をいただきます。しかし先に述べたような理由で、不動産業界だけ見ていても不動産市場の動向はわかりません。現代社会では、人々は専門分野という名の「蛸壺」に入っており、専門については詳しいがそのほかのことはまるでわからないという人がいますが、蛸壺の中だけを見て論じていてもその意味は限定的です。学問という名のついたてを取り払って、関連している全体を俯瞰してみなければ状況は読み解けません。そもそも学問の分野とは、世の中の森羅万象を読み解くために、便宜的に分類されたものに過ぎないのです。混沌とした現状について考察するためには、小さな箱庭から出た、巨視的な視点が求められているのです。

2020年3月19日、新型コロナウィルスの影響により日経平均株価は年初の2万4000円台から1万6000円台まで急落しました。インバウンド需要はほぼ消滅。ホテルは閑古鳥が鳴き、飲食店なども大打撃を受けました。ネットやYouTubeでは「財政破綻」や「金融危機」などの悲観論が渦巻きましたが、筆者は当時から一貫して「そうした破綻劇は当面起こらない。むしろこれから資産バブルが起こる可能性が高い」と主張してきました。

実際に株価はその後ぐんぐん上昇して、ほどなくコロナ前の株価を更新し、バブル期以来最高値の3万円超まで回復。都心のマンション価格はバブル期超えの最高値を更新しています。そして今後数年は、同じような文脈が継続するのです。

これからやってくる史上最大の資産バブル。この巨大バブルがきっかけとなって、私たちは大きな時代の転換期を迎えることになると考えています。筆者が動画でいつも申し上げている主張を端的にまとめると次のようになります。

やがて到来する史上最大の資産バブルは今後数年続きます。そしてある日、金利上昇などをきっかけにバブルがはじけて突然終焉を迎えますが、この時が新金融システム移行のタイミングになります。しかし次のシステムがどのようなものになるのか。既存の仕組みを取り払って全く新しいものに移行するのか、既存のシステムは温存しつつ新システムとの共存がなされるのかなどの具体的な詳細は不明です。首尾よく次の金融システムに移行しソフト・ランディングできるのか、戦後のような大混沌を迎えるハード・ランディングとなるのかは、まだ判然としません。

このようなシナリオが成立しない場合であっても、歴史的な社会・経済システムの一大転換は避けられないでしょう。そんななか我が国は主体的な変革を起こすことはできず、当面、大海の木の葉のように、方向感なく漂う時間を一定程度過ごし、ある日突然リセットボタンが押されることになります。

歴史を見るとこうしたタイミングで同時に紛争・戦争や革命、疫病などが起きることも多くありました。大地震や水害、噴火など天災地変が重なる可能性もあり、これまで溜めてきた膿を清算し、新しい社会の枠組みが構築されるまでの「過ぎ越し」の期間として、一定の社会的混乱・混沌は避けられません。

世界の経済金融システムはもちろん、社会的な大きな変革期の兆候はすでに出ていますが、大きな動きは早ければ2023〜2024年に始まり、2030年くらいまでには新しい社会スタイルが定着します。AI化・ロボット化の進展や、金融システムの刷新などが相まって「仕事」や「お金」の概念も大きく変わることになります。社会システムが変革されるのですから当然です。この一連の過程をWEF(World Economic Forum/世界経済フォーラム)の年次総会では「グレート・リセット」(Great Reset)と呼んでいると言っていいでしょう。グレート・リセットとは、いまの社会全体を構成する様々なシステムを、いったん白紙に戻し、すべてリセットすることを指します。

このようなプロセスのなかで、私たち1人ひとりは、基本的な価値観はもちろん、仕事や投資のあり方、生活のあり方まで、考え方も行動も大きな転換を迫られることになります。大きな変化に対応するのは大変です。しかし季節には春夏秋冬があるように、世界は、歴史は、一定の循環を繰り返しながら、DNA構造のように、らせんを描くように生成発展しています。誰もが漠然とした不安を抱え、ついつい近視眼的になりそうなこうした時こそ、ちょっと立ち止まって深呼吸し、世の中を俯瞰する。大きく見渡して見るといいのかもしれません。私たち一人ひとりはあたかも砂粒のような、1人ひとりは吹けば飛ぶような小さな存在ですが、視点や見立て、それに伴う行動はどんなにダイナミックであってもかまわないわけです。来る大変革を前向きに捉え、建設的な思考や行動をしたいところです。

本書は便宜的に「バブル経済」を切り口としつつ、バブルをきっかけに訪れる来るべき社会がどのように変化をするのか、私たちはそれにどう向き合えばいいかといったことについて考察をしていきたいと思います。

予約・購入特典盛りだくさん!

長嶋修、頑張ります!

予約特典

受付期限:1月31日(月)23:59まで

予約された方全員に「著者自らが語る!バブル再び解説スペシャル動画」の視聴URLをプレゼント!
  • 2月中にメールにて視聴URLをお送り致します。

購入特典

受付期間:2月1日(火)~2月28日(月)23:59まで

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  • 長嶋修Twitter(@nagashimaosamu)をフォローのうえ、「#バブル再び」で本の写真と共に感想をつぶやいてください♪
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バブル再び日経平均株価が4万円を超える日

長嶋 修

2022年2月1日 発売!

はじめに 新型コロナウィルスが生み出す巨大バブル
第1章 史上最大の巨大バブルがやってくる
第2章 バブルは自然に発生しているわけではない
第3章 バブル崩壊で激変する世界


価格:840円+税
新書:192ページ
出版社:小学館

著者紹介 長嶋 修

長嶋 修(ながしま おさむ)

不動産コンサルタント/株式会社さくら事務所代表取締役会長

不動産コンサルタント。さくら事務所創業者・会長。NPO法人日本ホームインスペクターズ協会初代理事長。国交省・経産省の様々な委員を歴任。2019年より始めた自身のYoutubeチャンネル「長嶋 修の不動産経済の展開を読む」(「長嶋修の日本と世界を読む」に改名)では不動産だけではなく、国内外の政治、経済、金融、歴史、などについても解説。広範な知識と深い洞察に基づいた的確な見立てが注目を集めている。マスコミ掲載やテレビ出演、講演等実績多数。著作に「不動産格差」(日経新聞出版)など多数。

さくら事務所

さくら事務所

不動産の達人 株式会社さくら事務所(東京都渋谷区/代表取締役社長:大西倫加)

「人と不動産のより幸せな関係を追求し、豊かで美しい社会を次世代に手渡すこと」を理念として活動する、業界初の個人向け総合不動産コンサルティング企業。

1999年、不動産コンサルタント長嶋修が設立。第三者性を堅持した立場から、利害にとらわれない住宅診断(ホームインスペクション)やマンション管理組合向けコンサルティング、不動産購入に関する様々なアドバイスを行う「不動産の達人サービス」を提供、2021年12月末現在で55,000組超の実績。