だいち災害リスク研究所
コンサルタント紹介

自然災害リスクが高まる時代の土地選びや住宅づくりについて、不動産・地盤・建物に精通した専門家が防災の観点からアドバイスいたします。

MEMBER LIST
災害リスクプロ メンバーリスト

  • 横山芳春 4*5

    横山 芳春 博士(理学)

    所長 地盤災害ドクター

    地形と地質、地盤災害の専門家。災害が起きた際には速やかに現地入りして被害を調査。広島土砂災害、熊本地震、北海道胆振東部地震、山形県沖地震、逗子市土砂災害等では発生当日又は翌朝に現地入り。
    現地またはスタジオから報道解説も対応(NHKスペシャル、ワールドビジネスサテライト等に出演)する地盤災害のプロフェッショナル。

    近年では毎年のように大きな地震、台風などによる災害が頻発しています。
    人が住み、暮らしていく不動産や住宅、地域社会に、災害による被害を減らしていく(減災)考え方が広まることで、「しあわせな暮らし」を続けていける社会づくりを進めていきたいと考えております。
    立地の災害リスクを知り、それに合った住み方や普段からの備えをすることで、事後の対策・復旧ではなく、事前の対策が進んで、被害の大幅な軽減ができます。
    災害による被害について、「他人ごと」ではなく、「自分ごと」としてとらえていけるよう尽力します。

  • 長嶋修 4*5

    長嶋 修

    上席研究員

    国土交通大臣認定 公認不動産コンサルティングマスター宅地建物取引士

    1999年、『人と不動産のより幸せな関係』を追求するために、業界初の個人向け不動産コンサルティング会社『株式会社さくら事務所』を設立。
    以降、様々な活動を通じて『“第三者性を堅持した不動産コンサルタント』第一人者としての地位を築く。 マイホーム購入・不動産投資など、不動産購入ノウハウにとどまらず、業界・政策提言や社会問題全般にも言及するなど、精力的に活動している。著書・マスコミ掲載やテレビ出演、セミナー・講演等実績多数。

    日本は災害大国。大型の台風や豪雨は毎年、日本列島のどこかに災害をもたらしています。また「首都圏直下型地震」や「南海トラフ地震」は、いつか必ずやってきます。昨今では、地震が想定されていなかったところでも思わぬ災害が発生しています。ところが「耐震性」については建物のみについて留意され、「地盤」については簡易な調査を行うのみでした。現在行われている各種地盤調査では、地盤の「固さ」はわかっても「揺れやすさ」はわからないのです。それを解決するべく「微動探査」といった技術も登場しています。
    私たちは災害に対する「防災」について考え、情報発信を行う民間のシンクタンクです。持続可能な人と不動産とのあり方を、本活動を通じて追求します。

  • 田村啓 4*5

    田村 啓

    研究員

    二級建築士ホームインスペクター既存住宅状況調査技術者

    大手リフォーム会社にて、設計・施工管理・営業と常に住宅を購入する一般ユーザーに接する業務へと幅広く従事。多くの戸建て・マンションを扱い、その後さくら事務所に参画。
    その経験とコミュニケーション力を活かし、ホームインスペクションはもちろん、ご依頼者様の住まいに関するお悩みに応えている人気インスペクター。

    日常を一変させる災害の悲惨さは、多くのメディアを通して繰り返し報道され、わたしたちの脳裏に刻まれてきました。横倒しになった建物、水面から屋根だけ出ている住宅、不安と疲れが襲う過酷な避難生活…これだけ多くの災害が報道されると「日本は災害大国だから・木造文化だから仕方がない」そうお考えになる方がいらっしゃるのも、無理はないと思います。でも、果たしてそうでしょうか?
    地盤の揺れやすさは測ることができ、建物の耐震性能は体系化され、水害は高精度で予測できます。風害を予防することができるし、土砂災害の危険個所も予想できます。わたしたちはすでに、災害を抑止し、軽減する方法を手にしているのです。
    わたしはだいち災害リスク研究所の活動を通して、人々の安定した日常生活を支えていきたいと思います。

  • 大西倫加 4*5

    大西 倫加

    副所長

    広告・マーケティング会社などを経て、2003年さくら事務所参画。2013年1月に代表取締役就任。
    不動産・建築業界を専門とするPRコンサルティング、書籍企画・ライティングなども行っており、執筆協力・出版や講演多数。

    「No one left behind(誰も取り残さない)」を掲げるSDGs17のゴールのうち、11にあげられた「住み続けられるまちづくり」。
    もちろん災害に対するレジリエンスをもった都市計画やマネジメント、各種法整備や構造物建造は重要ですが、災害大国かつ財政事情が悪化の一途をたどる日本において、防災・減災対策には公助以上に自助・共助が重要となっています。
    世界経済フォーラムによると、今後10年間に発生する可能性の高い上位5位のリスクは、すべて「環境」関連リスク。同じく発生した場合の影響が大きいリスク、上位のうち3つも「環境」関連です(※)
    自然災害リスクをいかに織り込み備えるかが、私たちの暮らしの安全・安心・幸福度や豊かさを左右すると言っても過言ではありません。
    防災・減災というと、またSDGsにおいても、ダメージを減らすことに主眼が置かれていますが私たちの日々の営みは本来、プラスを加えていく、ウェルビーイング、より幸せに生きることが主眼であるはずです。
    人がよりよく生きるための住まい、コミュニティや、より幸せになるまちのありかたとはどういうものか。私たちにできること、助け合えることは何か。どんなテクノロジーがグッドインパクトをもたらせるのか。問い、考え、発信と共有、実践し続けていきます。
    ※「グローバルリスク報告書2020年版(Global Risk Report 2020)」

掲載メディア

  • abema
  • 朝日新聞
  • ビジネスジャーナル
  • クローズアップ現代
  • ダイヤモンドオンライン
  • エコノミストオンライン
  • 毎日新聞
  • 日経トレンドX
  • プレジデントオンライン
  • スーモ
  • 週刊朝日
  • ワールドビジネスサテライト
  • ウェッジ
  • 読売新聞