地盤と防災のプロが
過去の災害をあらゆる観点から解説
政府の地震調査委員会は首都直下型地震が発生する確率について「30年のうちに70%」という数値を発表しています。
このデータだけを見ると30年の猶予があるように見えるが、実際にはこのページを開いている今この瞬間にも冷蔵庫が大きく浮くような激震が襲ってくる可能性もあるということです。
内閣府が発表している防災情報のページによると、首都直下型地震の揺れによる全壊家屋は約175,000棟、建物倒壊による死者は最大約11,000人と予想されています。
この数字を1単位でも下げるためには、首都圏に暮らす一人一人が過去の震災の歴史から学ばなければいけません。
そして常に情報をアップデートすることが重要です。
このページでは地盤・防災のプロが過去の災害をあらゆる観点から分析し、来る大地震に向けて実際にどういった対策が有効かを解説していきたいと思います。
コラムご紹介
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PROFILE各専門家のプロフィールをご紹介
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地盤災害ドクター だいち災害リスク研究所 所長
横山 芳春地形と地質、地盤災害の専門家。災害が起きた際には速やかに現地入りして被害を調査。広島土砂災害、熊本地震、北海道胆振東部地震、山形県沖地震、逗子市土砂災害等では発生当日又は翌朝に現地入り。 現地またはスタジオから報道解説も対応する地盤災害のプロフェッショナル。