南海トラフ巨大地震から生き延びるために 知っておきたい7つのキーワード

  • Update: 2023-03-03
南海トラフ巨大地震から生き延びるために 知っておきたい7つのキーワード

南海トラフ巨大地震から生き延びるために 知っておきたい7つのキーワード

 南海トラフ巨大地震とは、日本の南方沖の駿河湾から遠州灘、熊野灘、紀伊半島の南側の海域及び、土佐湾を経て日向灘沖の海底にある溝状地形「南海トラフを震源として繰り返し発生している巨大地震です。その発生確率は、国の地震本部によると「30年以内に70~80%という非常に高い確率であり、想定される規模はマグニチュード8~9と非常に大きいことが特徴です。南海トラフ巨大地震は、歴史的にみて過去何度も発生している地震で、発生するたびに大きな地震による揺れと巨大な津波をもたらし、甚大な被害が繰り返されています。今後想定される震度の最大値では、東海地方、関西、四国、南九州の広い範囲で震度6強が想定、震源から離れた東京都でも震度5強という強い揺れが想定されています。

 南海トラフ巨大地震では、中京圏、大阪圏を中心とした中部~西日本の主要都市で大きな被害が想定されています。国による様々な被害想定や過去の地震記録などを参考に、どこでどのような被害が発生するか、被害の想定がされています。地震本部による推計では、南海トラフ巨大地震により最大で323,000名が死亡するという想定がありますが、対策を進めることで約61,000名にまで軽減することができると考えられています。

 ここでは、過去の南海トラフ巨大地震でどのようなことがあったか、今後の発生の際にはどのようなことが懸念されるか、覚えておきたい用語、特徴や被害を軽減するポイントなど、南海トラフ巨大地震から生き延びるための7つのキーワードとしてまとめてみます。

南海トラフ巨大地震で想定される最大の震度(南海トラフ巨大地震の被害想定より)

 

①90~150年間隔で起こる「来ることが分かっている地震」

 南海トラフ巨大地震は、過去に残された古文書に記された地震被害の特徴などから、過去に繰り返し発生が確認されている、「来ることが分かっている地震」です。歴史記録の残る過去の約1,400年間の活動のうち、とくにこの600年ほどを見ると南海トラフ沿いでは約90~150年程度の間隔で大地震が発生しています。

 地震本部によると、計算上の南海トラフ巨大地震の標準的な発生間隔は88.2年と計算されています。30年以内の地震発生の確率もこの間隔をもとに示されています。直近の南海トラフ巨大地震には、昭和東南海地震(1944年)と、昭和南海地震(1946年)があります。これらの地震発生から2023年現在で、既に77~79年が経過しています。それらの地震から88年後は2032~2034年となることから、「30年以内の発生確率」も非常に高く切迫しているものになっています。

 なお、週刊誌などで、「2030年~2040年頃に南海トラフ地震が起こる」などという情報が流布されていることなどもあります。しかし、そもそも過去の発生間隔から、また国の想定による南海トラフ巨大地震が起きる平均的な時期を計算すると2032~2034年となることから、不確かな情報を見るまでもなく、そもそも警戒が必要な時期が迫ってきていることが明らかです。

 とはいえ、過去の地震発生も90~150年の幅があるため、1944年を起点として90年後は1934年になりますが、もし150年後であれば2094年と、70年以上も先となってしまうという難しさもあります。逆に、間隔が短く早くなった場合には、2032年以前に発生することも十分に考えられるでしょう。いつ発生しても良い備えを万全にしておくことが必要です。

歴史記録から見た過去に発生した南海トラフ巨大地震
南海トラフの地震活動の長期評価(第二版) (地震本部)より)

 

②大地震が一度で終わらない「半割れ・誘発地震」の可能性

 南海トラフ巨大地震の特徴として、「地震が一度で終わらない場合がある」という事実があります。地震本部による被害想定は、南海トラフ巨大地震の震源域全域が動く「全割れ」と呼ばれるケースの地震ですが、歴史的にはそのような地震ばかりではなく、時間差で2回の地震が発生する「半割れ」と呼ばれるケースの地震もあります。

 上の図で、西側から東側まで全域が震源となっている「全割れ」の地震は直近の地震は1707年の宝永地震で、宝永地震の49日後には江戸の町にも火山灰が降り積もった富士山の噴火(宝永噴火)も発生しています。その後の安政東海地震・安政南海地震(1854年)、さらに後の昭和東南海地震(1944年)、昭和南海地震(1946年)「全割れ」の地震だけではなく、震源域が東西に分かれて2回の大地震が起きる「半割れ」タイプの地震でした。

 しかも、それらの「半割れ」の地震が発生した間隔は1854年の安政東海地震・安政南海地震では32時間ですが、1944年12月7日の昭和東南海地震と、1946年は12月20日の昭和南海地震の間は2年と13日間という長い期間が開いています。「半割れ」の地震が発生したあと、もう半分の震源域の地震が起こるのに丸2日を空けずに起こっていることもあれば、2年以上という長い月日が経った後に発生することがあるのも、過去の現実の地震記録です。

 今後、もし同じような「半割れ」の地震が発生した際には、残る震源域の地震活動が懸念されますが、その「時間差」がいつになるのか、ということが現実的に大きな課題となることが見込まれます。いつ、次の地震が起こるのか特定は非常に難しいでしょう。かつ、半割れだからといって規模が著しく小さくなるわけではなく、実際に起きた地震の例で推定される地震の規模は、それぞれマグニチュード8.2~8.6という巨大なものでした。

「半割れ」の可能性がある南海トラフ巨大地震
(出典:南海トラフ地震臨時情報が発表されたら!内閣府

 東北大学などの研究(テレビ朝日)によると「(南海トラフ沿いで)マグニチュード8以上の地震が発生した場合、続いて起こる「後発地震」が1週間以内に起こる確率は最大で77%。平常時と比べると、発生確率が99倍から3600倍高まる」という結果も報告されています。

 また、半割れ地震として先に発生した昭和南海東南海地震の翌月、1945年1月には内陸直下型地震である三河地震も発生して大きな被害が発生しています。これは、南海トラフ巨大地震によって「誘発」された活断層による地震であると考えられています。大きな地震が発生すると、近隣地域だけでなく離れた場所でも規模の大きな地震「誘発地震」が起こることがあります。

 中部~関西では、「半割れ」地震により巨大地震が一回では終わらないケースと、南海トラフ巨大地震に誘発された活断層による地震が全国的にみて発生するケースが想定されるという2点から、大地震は一度で終わらず2回の大きな地震に見舞われてしまう可能性について、考慮が必要だと考えられます。

③「南海トラフ地震臨時情報」の活用と警戒

 南海トラフ地震の想定震源域では、気象庁から「南海トラフ地震臨時情報」という情報が発表されることがあります。まず、想定震源域またはその周辺で「M6.8以上の地震が発生」したとき、または南海トラフの想定震源域のプレート境界面で通常とは異なるゆっくりすべりが発生した可能性」があるなど、南海トラフ巨大地震の発生可能性が通常と比べて高まったと評価された場合に、「南海トラフ地震臨時情報(調査中)」が発表されることがあります。

 その後、地震本部HPによると下記の3つの結果が発表されます。どのようなものが発表される可能性があるか事前に知って、それぞれに応じた行動ができるような心構えが必要です。

 「南海トラフ地震臨時情報(巨大地震警戒)」が発表された場合は、日頃からの地震への備えの再確認に加え、地震が発生したらすぐに避難できる準備をする必要があります。地震発生後の避難では間に合わない可能性のある住民は1週間の事前避難を行う必要があります

 以上のようにあります。つまり、地震が切迫しているとしていきなり避難が必要な場合や、一週間の事前に避難などということも想定されます。事前に津波などから避難をする必要があるかハザードマップを確認するとともに、十分な備えが必要でしょう。

 「南海トラフ地震臨時情報(巨大地震注意)」が発表された場合は、事前の避難は伴いませんが、日頃からの地震への備えの再確認に加え、地震が発生したらすぐに避難できる準備をしましょう。

 事前の避難は必要ないという判断になりますが、地震が注意される期間になることから、地震発生があれば必要に応じて避難を行うことが求められますので、日ごろからの備えが重要です。

 「南海トラフ地震臨時情報(調査終了)」が発表された場合は、地震の発生に注意しながら通常の生活を行いましょう。ただし、大規模地震発生の可能性がなくなったわけではないことに留意しておきましょう。

 「南海トラフ地震臨時情報」の発表があっても、実際の南海トラフ地震が発生しない場合も考えられるでしょう。発表に際しては経済活動、社会活動の停止も要することから、発表することも解除することも非常に難しい判断となることが想定されます。なお、事前に大規模な地震や兆候がなく、「南海トラフ地震臨時情報」の発表がないまま突発的に南海トラフ地震が発生するケースも想定されます。

 以上、震源域近くで大きな地震や異常があれば「南海トラフ地震臨時情報(調査中)」というものが発令される場合があること、その結果によって防災対応を取る必要があることを知っておきましょう。事前に情報があれば、これを活用することで被害を軽減するために役立てることができます。状況によっては、事前の避難など政府や地方公共団体などからの呼びかけ等に応じて厳重警戒を行うことが必要となります。「南海トラフ地震臨時情報」という情報が発表される場合があることを知った備えと心がまえが大切です。

南海トラフ地震臨時情報の流れ(気象庁南海トラフ地震リーフレット

④大阪・名古屋など都市部を襲う「都市型震災」

 南海トラフ巨大地震では、西日本一帯で大きな被害が想定されますが、とくに大阪市や名古屋市などの低平な沿岸域にある巨大都市を襲う、「都市型震災」としての側面も懸念されます。これらの都市部は経済・人口の密集のみならず、新幹線などを含む交通網や、企業などで働く人が集中しているという側面もあります。

 大阪市の推計を例にとると、南海トラフ巨大地震で想定(最大数)される避難者数は大阪府で190万人以上(大阪市で124万人以上)、帰宅困難者数は大阪府で146万人以上(大阪市で86万人以上)という莫大な数に上ります。想定される上下水道、電力、ガス、電話回線の機能停止は著しく、上水道は全体の94%が断水、電力は55%が停電、携帯電話では約半数の基地局が停波して地震発生直後は電波の輻輳(ふくそう)により大部分の通話が困難となることが想定されています。想定される飲料水、食料、毛布などの不足量も莫大なものに上っています。

 関西広域帰宅困難者対策ガイドラインでは、大規模地震などの発生時には、行政機関による公助には限界があるとされています。民間と連携した共助、また個人の備えや意識という自助の意識が重要になってきます。具体的には、大規模地震発生により交通網の乱れや帰宅途中の地域での被害が想定される場合、徒歩者が救急救命活動や消火活動の妨げとなる可能性があるだけでなく、帰宅困難者自身にも危険が及ぶことが想定されます。企業などは一斉帰宅を抑制してむやみに移動を開始させない措置や、オフィスで滞在する備えも必要となります。

 都市圏で働く方は、家族のために少しでも早く帰宅したい思いもあるでしょうが、帰宅することで途中で被災しては元も子もありません。現実的に、帰宅したくともできないことも想定されます。心配であるならば、事後ではなく事前に住宅の耐震化や家具の据え付けなどの備えや、いざというときの連絡方法や避難先などについて家族で話し合う対策を進めることこそが重要であると考えます。

 公共交通機関は少なくとも3日間程度の運行停止も想定されますが、実際には阪神・淡路大震災や東日本大震災ではこれ以上の時間を要したケースもあります。企業や地域、管理組合まかせだけでなく、個人でも都市部に通勤・通学のほか出張、旅行、買い物などで出かけている際の大地震被災の可能性も考慮した備えも必要であると考えます。少なくとも、物が買える現金・小銭(クレジットカード、電子マネーは停電で使えない可能性あり)、情報収集や照明にもなるスマホ用の余裕を持ったモバイルバッテリーなど、また軽い飲食料などは携行しておくことをお勧めします。

大規模地震等発災時の帰宅困難者対策の流れ
関西広域帰宅困難者対策ガイドラインより)

⑤西日本全域を襲う「広域的被災」

 南海トラフ巨大地震では、震源域が広く、広範囲に強い揺れと巨大な津波が襲うことが想定されます。一つの県内のある地域など狭い範囲の被害にとどまらず、非常に広い範囲の地域が広域的に被災することが想定されます。被害の大きな地域では複数個所での被災が想定されますから、初期の救急や消火はもちろん、各種支援や復旧に際しても時間を要することも想定されます。

 内閣府によると、「被災地が広範囲にわたり負傷者を受け入れ可能な医療機関が不足」 、「広域被災により電力・燃料の融通が不十分となり、捜索や輸送が遅延・困難」が想定されるほか「自治体の被災により、広域応援による物資確保・調整が難航」することが予測されていますこれらインフラの被害も広範囲に及び、地域によっては救援の開始に時間がかかることも想定されます。

 国土交通省によると、被害が想定されない地域からの空、海からの応援部隊派遣も想定されています。港湾や空港の被災のほか、陸路による他地域からの応援部隊も、自らの自治体も被災していないことや、道路交通などが円滑でないと広域的な応援が難しく、救助の開始に時間がかかることも想定されます。ここでも、公助のみならず地域や管理組合での公助や、自宅の耐震化や備蓄などによる自助の発想が重要となります。

南海トラフ巨大地震における広域応援部隊派遣のイメージ(国土交通省資料より)

 

 また、被災があった地域だけでなく、直接被災のない全国的にも影響が想定されています。内閣府によると、「被災地での生産活動が停止し、全国的な物資の供給量不足および被災地外のサプライチェーンにおける経済活動の停止」することや、「被害が比較的軽微な地域や、被災地外における水・食料・生活物資の購入増加により全国的に物資の流通量が不足」することが想定されています。

 関東にお住まいの方は、東日本大震災以降の物資供給難やガソリン、トイレットペーパーなどの欠乏、計画停電なども記憶にあることでしょう。南海トラフ巨大地震発生後は、東日本大震災以上に物資の生産・流通の拠点の被害も大きいことも想定されます。被災直後になると買い占めなども想定され必要な物資、食料が普段通り購入できないことが考えられます。ここ数年に発生した地震では、直接の被害がない人でも多量の物資を買いにスーパー等に長蛇の列ができていることは、ここ数年の大きな地震直後にはよく見かけました。どの地域でも大きな地震に対する備えは必要不可欠であるといえます。

⑥地震発生後すぐに迫りくる「巨大津波」

 南海トラフ巨大地震では、巨大津波が地震発生後すぐに迫りくる可能性があります。最悪のケースでは、本州最南端の和歌山県串本町では地震発生後、1mの津波がわずか3分でやってくると想定されています(和歌山県の地震・津波対策について (bousai.go.jp))。津波の高さが10m以上。場所によっては20m以上という非常に巨大な津波も想定され、沿岸部や平野の川の近くの地域では津波に対して即座の避難が必要となることが想定されます。

 まず、お住まいの家や職場の場所や学校、通勤・通学経路が津波による浸水を受ける可能性があるか、自治体の津波ハザードマップや「重ねるハザードマップ」の津波ハザードマップなどを確認しておくことが必要です。地震が迫ってから確認しようとすると、アクセスが集中して閲覧が難しくなることも想定されますので、ぜひ平時のうちに確認しておいてください。

 津波による浸水が想定される場合には、個人レベルで「防ぐ」という対策は困難です。いち早い避難のみが、津波からの被害を軽減することができます。自治体が発行するハザードマップや防災情報も参考に、避難する場所やルートを確認しておくことが必要です。住宅やブロック塀の倒壊で道路が通れなくなる可能性もありますから、複数のルートを考慮しておくことが望まれます。

 なお、津波からの避難では、原則的にはやむを得ない場合を除いて車での避難はできません。ただし、最近では自治体によっては津波から車での避難を「容認」するケース(朝日新聞デジタル )もありますので、お住まいの自治体の方針も確認ください。車で避難をしても、渋滞や通行できないなどで、車が津波に襲われるケースも想定され、場合によっては車を捨てて走って逃げなければならないことも想定しておく必要はあります。

南海トラフ巨大地震で想定される津波の高さ(気象庁HPより)

 

⑦生き延びるためには?「建物耐震化・家具固定と津波から避難」

 被害を軽減するには、まずは前項の津波からの避難が非常に重要となります。次に、建物の耐震化・家具の固定です。地震本部により、南海トラフ巨大地震により最大で323,000名が死亡するという想定が、対策を進めることで約61,000名にまで軽減することができる想定の中核となるのも、この2点です。耐震化率100%、家具の落下・転倒防止対策実施率100%、津波から全員が地震後すぐに避難開始するということで被害を大幅に減らせるものと想定されています。

 具体的には、建物の耐震化率を約8割から約9割まで上げることによって、揺れによる全壊棟数は、約62万7千棟から約36万1千棟に約4割減少すると推計されています。また、津波から全員が発災後すぐに避難を開始し、かつ、津波避難ビルが効果的に活用された場合を比較すると、津波による死者数は最大で約9割減少すると推計されています(内閣府HP)。耐震化と津波からの避難がいかに重要かということがわかります。

耐震化率を高めることで被害は大幅に軽減が可能(内閣府HP)

 

 なお、「津波が来る地域だから耐震化は意味がない」という声を聞くことがありますが、これは全く真逆です。津波が来る地域こそ耐震化や家具の小固定を行ってほしいのです。上記の津波被害軽減にも、「耐震化率100%による自力脱出困難者の減少」が含まれています。家屋の倒壊や家具の転倒で下敷きになってしまい脱出ができなければ、避難を開始することもできません。大規模震災の際には公的機関の助けがすぐに来るとは限りません。さらに、避難路に住宅が倒壊して道をふさいでしまうことがあると、数多くの人が安全な場所に避難するにあたって大きな支障となってしまうことも考えられます。家にお住まいの人だけでなく、地域の津波避難の妨げになることを防ぐこともつながります。

 合わせて、地震からの被害を軽減するには火災を起こさないことが重要です。これも耐震化率を高めて住宅を倒壊させないことがまず第一ですが、次に感震ブレーカーの設置や家庭用の消火器材普及、また避難の際にはブレーカーを落として停電後に通電があった際の火災や、転倒したストーブ、傷んだ電気コードなど電気に由来する出火を減らすことが重要になります。

 ブロック塀や擁壁などで、現在の法律の基準に満たないものは倒壊することも想定されます。事前に撤去や補強、改修などが可能な場合には推進することも望まれます。自治体によっては補助金・助成金がある場合もあります。

 南海トラフ巨大地震は、過去の歴史的に繰り返してきた地震の教訓から、広範囲の都市部を含む地域が、甚大な揺れと津波に襲われる震災となることが想定されます。想定される地震の揺れや津波の高さなどの情報もあり、全く想定していなかった、知らなかった、ということはできません。

 地震時のリスクはまずは津波、そして家屋の倒壊が大きいですが、場所によっては崖や擁壁の損壊、倒壊、崩れ、地盤の液状化の発生、盛土地盤の被害、火災などが、場合によっては複合して迫りくることも想定されます。お住まいの地域の立地や住み方(マンション、戸建て、等)により注意する点は異なりますが、命を守り、「生き延びる方策」について事前に考え、必要な備えを進める機会になって頂ければと思います

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