ホームインスペクション(住宅診断)とは

ホームインスペクション(住宅診断)とはホームインスペクション(住宅診断)とは

ホームインスペクション(住宅診断)とは、住宅に精通したホームインスペクター(住宅診断士)が、第三者的な立場からまた専門家の見地から、住宅の劣化状況、欠陥の有無、改修すべき箇所やその時期、おおよその費用などを見きわめ、アドバイスを行う専門業務です。

米国では、州によって異なりますが、取引全体の70~90%の割合でホームインスペクションが行われ、すでに常識となっています。

日本でも2000年頃にホームインスペクションが形作られ、新築住宅と中古住宅それぞれの流通において活用され始めており、一戸建て・マンション・賃貸アパート・店舗など幅広い建物種別で使われています。

ホームインスペクション

1分でわかる!ホームインスペクション

業界実績No.1! さくら事務所の実績とホームインスペクションの歴史

創業以来、61,000件超のホームインスペクションを実施(業界実績はNo.1、Google口コミも同業比較No.1の平均4.8点)。ホームインスペクションにとどまらず、地盤の揺れやすさを考慮した耐震性アドバイス、ご希望地点の災害リスクのアドバイスなど、不動産・住まいの総合不動産コンサルティングサービスを多数ご提供しています。

  • 1999年さくら事務所創設、第三者性堅持のホームインスペクション(住宅診断)を開始(徒然草―さくら事務所が生まれるまで
  • 2005年以降、創業者長嶋修・さくら事務所が「既存住宅インスペクション・ガイドライン検討会」など多数の国土交通省等の委員に就任。
  • ホームインスペクション事業者が多数参入。品質維持向上と普及拡大のため、さくら事務所が発起人となり2008年に「日本ホームインスペクターズ協会」を設立。
  • 「既存住宅瑕疵(かし)保険」の制度開始に向け、国交省などのヒアリングに協力。制度開始とともに保険の取扱を開始。
  • 2013年、さくら事務所が策定協力した「既存住宅インスペクション・ガイドライン」を国土交通省が公表、さらに多数のインスペクション事業者が参入。
  • 2014年に品質マネジメントの国際規格「ISO9001」認証を取得。組織体制だけでなく、業務品質を改善し続けた結果、良質なサービスを継続的に提供する仕組みが客観的に認められました。 また、個人向けインスペクションを提供している企業の中でISO取得は当社だけとなっております(2021年7月時点)。
  • 「建築士」の活躍の場を創出 さくら事務所は創業当時から、主に設計が活躍の場であった建築士に白羽の矢を立て、日本では珍しいホームインスペクター(住宅診断士)を多数、育成してきました。建築士の活躍の場を広げた功績が認められ、東京建築士会の「これからの建築士賞」、一般社団法人 at Will Work の「Work Story Award 2021 イノベーション賞」 を受賞しています。

建物状況調査とホームインスペクションの違い

宅建業法に定められた「建物状況調査」とはどう違うのでしょうか。「インスペクション」はよく住宅インスペクション、ホームインスペクション、住宅診断などの言葉が使われていますが、全て「住宅に施す検査全般」のことを指しています。

対して「建物状況調査」は【宅建業法において定められた基準に基づいた検査】のことを指しています。今まで実施されていた「インスペクション」は、業者ごとに内容や基準が異なるなど、検査内容や検査員の資格の有無などが明確でなかったため、検査員の技術力や検査基準、並びに検査方法の指針を示した「既存住宅インスペクション・ガイドライン」が国土交通省により定められた経緯があります。

最近では、無料で建物状況調査を手配する売主側の不動産会社も増えており、売買契約の前に建物の基礎、外壁等のひび割れ、雨漏りなどの有無を調べますが、調査範囲や項目は少なく、利用目的に合った調査なのかをしっかり確認する必要があります。

建物状況調査とホームインスペクションの違い

■調査項目・範囲

【宅建業法に基づく建物状況調査】の場合
調査項目はおおよそ40程度/1フロアにある居室を抜粋調査(全室は調べない)

【さくら事務所のホームインスペクション】の場合
調査項目は100以上/廊下や水まわりを含む全居室が調査対象

建物状況調査も「インスペクション」と呼ばれることがありますが、さくら事務所やNPO法人日本ホームインスペクターズ協会などが定めるホームインスペクションは、調査範囲も見る細かさも違います

■調査目的

一番大事なことは、調査結果をどう売買に活用すればいいかというアドバイス。

  • 何を直すべきなのか
  • 直すにはどのくらいの費用がかかるのか
  • それは急いで直すべきなのか、いずれ直せばいいのか …etc

調査結果を知らせるだけなのか、それをもとにわかりやすくアドバイスしてくれるかどうかは、会社により異なります。

ホームインスペクションは、新築住宅も中古住宅も実施する会社やサービス内容(目的)により、調査範囲や項目、そこから得られるアドバイスに差があることを知っておきましょう。

なお、さくら事務所の既存住宅ホームインスペクションは、かし保険やフラット35の現場検査(審査)も調査項目に含んでいます。かし保険、フラット35の審査のご希望は、お申込み時にお知らせください。

一番大事なことは、調査結果をどう売買に活用すればいいかというアドバイス

自分でもホームインスペクションはできる?

自分でもホームインスペクションはできる?

調査道具を準備し、多数の検査項目を踏まえ、床下や天井裏に至るまで自分で調べていくことはできないわけではありません。そういう点では「調べる」ことはできます。

ただ、建物の劣化や施工不良(誤り)は見た目にわかりやすいものばかりではありません。例えば構造部材の取り付け忘れなど、そもそも標準を知らなければ、何が取り付けられていないのか気づくこともできないでしょう。

また、いざ何かの異変を見つけたとき、その原因を推測したり、適切な対処法が何なのか、いくらくらいの費用がかかりそうかの検討も、専門的な知識や経験がなければ難しいでしょう。

たとえば壁や基礎の表面に「ひび割れ」があるのは見れば誰でもわかります。

ですが、ひび割れにはそのままにしておいても問題がないものもあれば、構造的な欠陥で適切な修繕を行わないと耐震性に影響するものまで幅広くあります。

原因を推測したり、適した補修方法を知らなければ、ひび割れを見つけても次の行動に移ることができないのです。

住宅建築の豊富な知識経験をもとに建物を調べ、見つかった不具合はどのように悪影響があるのか、いつどのように直すのがいいのか、それにはどのくらいの費用がかかりそうなのかをわかりやすくご説明するのが、プロのホームインスペクターの仕事です。

「中立」はホームインスペクションの命

「中立」はホームインスペクションの命

ホームインスペクションは、その情報を必要とするユーザーのためのものです。

アメリカなど欧米の不動産先進国では何十年も前からホームインスペクションが行われていますが、その長い歴史の中で「こういったインスペクションは虚偽が多い」と問題になったものがあります。

  • ①癒着した売主側不動産会社とホームインスペクターによるホームインスペクション
  • ②リフォームや修繕工事の受注を目的としたホームインスペクション

①は、物件を売りたいがために不具合の情報を隠し、ホームインスペクション結果を買主に報告する事案が発生。これを解消するため、諸外国では買主側がホームインスペクションを入れることが一般化し、契約手続きの中でそれが仕組化されている国もあります。

②は、ホームインスペクション後に、修繕やリフォーム、シロアリ駆除などの工事をホームインスペクターが自社またはグループ会社でもちかけ、ユーザーが必要ない修繕やリフォームを注文させられていたトラブルが起きました。

ホームインスペクションの歴史が浅い今の日本に①や②を禁止したり抑止するルールはなく、ユーザー自身が、自分にとって中立な会社を選ぶしかありません。

ホームインスペクション会社を知るきっかけは、業界に詳しい不動産会社などの紹介である場合もあるでしょう。ただ、最終的にどの会社に依頼するかを自分で決めることがとても重要です。

会社の成り立ちや、人任せにならない会社としてのバックアップ体制なども確認し、あなたのためのホームインスペクターを見つけてください。

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どのサービスを選べばいい?と迷われている方へ。

どのホームインスペクションサービスを選べばよいかわからない方のため、物件種別ごとの基本ホームインスペクションサービスをご案内します。

一戸建ての場合

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マンションの場合

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疑問を解決!ホームインスペクションよくある質問