①施工欠陥、リフォーム費用の問題・疑問が解消

●物件価格のわずか0.2%程度の価格で施工欠陥のリスクヘッジが可能
※例）物件購入価格が3,300万円（税込）の場合、66,000円（税込）÷3,300万円（税込）=0.2％となります

●リフォームや修繕に「いつごろ」「どこに」「いくらお金がかかるのか」がわかる
●ご依頼者と売主の今後の関係に配慮した的確なアドバイスが受けられる
●必要なリフォームと不要不急なリフォームがわかる
●リフォームや修繕工事のベースとして活用でき、不要な工事を避けられる

②瑕疵保険・フラット35の加入検査に利用できる

●瑕疵（かし）保険つき中古住宅保証の調査も同時実施ができる

※適合検査に合格した場合、引き渡し後から1年また5年間に発生した雨漏りなど特定の不具合（瑕疵）の修繕にかかった費用を1000万円まで保証される（詳細はこちら）

※「瑕疵保険つき中古住宅保証」の調査対象となる住宅については（こちら）

●同日審査であればフラット35の適合証明審査が無料（新耐震のみ）

※適合証明書の発行手数料は別途　税抜22,000円かかります。）

③再審査のための修繕アドバイス（手配含む）まで受けられる

●ホームインスペクションによる諸々の適合検査だけでなく、仮に審査落ち（適合しなかった）の場合にも、修繕アドバイス（手配含む）までワンストップサポート

※慌ただしいスケジュールになりがちな中古住宅の取引で、購入検討している物件が瑕疵保険やフラット35に適合しなかった場合、軽微な修繕と再審査の対応が必要になります

●修繕が必要になった場合、どの業者に依頼すればよいか具体的なアドバイスを受けられる

●どのようなスケジューリングで修繕を行えば、再審査に間に合うかがわかる

④「次世代住宅ポイント制度（リフォーム）」にも適用できる

●リフォーム工事も対象となっている「次世代住宅ポイント制度」では、リフォームの際に行うホームインスペクション（住宅診断）もポイントの対象となる（7,000ポイント）。

※一定の条件を満たした住宅購入やリフォームにおいて、まざまな商品・サービスに交換できるポイントが還元される 「次世代住宅ポイント制度」の（詳細はこちら）

※さくら事務所では、次世代住宅ポイント申請に必要な「建物状況調査の結果の概要」も発行。ご希望の方はお問い合わせ・お申し込み時にお知らせください