建材価格、すでに1〜3割上昇。「まだ先の話」では間に合わない
ナフサショックに対応した「長期修繕計画緊急見直しサポート」提供開始

シェアする

建材価格、すでに1〜3割上昇。「まだ先の話」では間に合わないナフサショックに対応した「長期修繕計画緊急見直しサポート」提供開始

株式会社さくら事務所(東京都渋谷区∕代表取締役社長:山本直彌)は、中東情勢の悪化に起因する「ナフサショック」による工事費高騰・資材流通停滞に対応した「長期修繕計画緊急見直しサポート」を臨時サービスとして提供開始しました。

本件に関するお問い合わせ・取材のご依頼がありましたら、お気軽にご連絡ください。

サービス詳細はこちら

プレスリリースのPDFはこちらからダウンロードできます。

シェアする