株式会社さくら事務所（東京都渋谷区／社長：大西倫加）は、2019年1月～2022年12月までの4年間に行った「新築工事チェック・建設途中検査」合計400件以上のデータを元に、不具合の発生箇所と状況を分析しました。その結果、新築一戸建ての最大88％において、建物性能に影響を及ぼす可能性がある不具合が発見され、発生率は過去4年間で上昇傾向にあることがわかりました。内訳をみると、家の耐震性や強度、断熱性に関わる箇所では、過去4年間で最大の不具合指摘率となりました。

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コラム：https://www.sakurajimusyo.com/guide/34853/

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