施工ミスだけじゃない、断熱性能の低い家はこうつくられる

いよいよ2020年に迫った「住宅の省エネ基準の義務化」

法改正以降は、その基準を満たさない住宅は既存不適格(現行の法律にそぐわない物件)として資産価値の下落が予想されます。

ですが、現時点で断熱性能の向上は新築の工事現場でも追い付いていないのが現状。住宅ローン「フラット35」の利用時や「住宅性能評価」取得時には一定のルールがありますが、現時点の法律では断熱ゼロの住宅も現時点では建築可能なのです。これまでルール化されてこなかったために、工務店やハウスメーカーによって知識や技量に大きなバラつきも見られます。

そもそも断熱性や耐震性など目に見えない部分については、設計者・施工会社から十分な説明がされていないこともしばしば。間取りや内装などの目に見える部分とは異なり、一般の方には理解・判断がつきにくい部分のため、チェックもおざなりになりがちです。

とは言え断熱性は、室内で快適に過ごせるか否かを左右する大事なポイント。暖冷房などのランニングコストや、お住まいの方の健康にも影響があります。

今回は、断熱性能の低い住まいになりやすい3つの原因をご紹介します。

断熱性能の低い家はこうつくられる

正しい断熱材の施工方法が図面で指示されていない

断熱材

各断熱材メーカーによって正しい断熱材の施方方法が決まっていますが、図面で正しい指示がなく現場で適当に施工してしまうことも。正しく施工しなければ、本来の断熱性能が発揮されません。

窓やドアに断熱性能の高いものが選定されていない

断熱性

せっかく壁や天井に断熱材が入っていても、熱の大きな出入り口になる窓やドアなどの建具に断熱性能の低いものが選ばれているとそこから熱が逃げてしまいます。

熱の移動が計算されていない間取り

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空気は暖かいところから寒いところへ、暖かい空気は高い方へ流れます。断熱性能は高くても、この熱の移動を考慮して間取り・設備が設計されていないと、家族が長く過ごす生活空間で快適に過ごせないなんてケースも。


こちらはいずれも、施工ミス以前の「住まいの仕様」の問題。打ち合わせの段階できちんと確認しておけば、避けられたケースです。せっかくイチから家づくりに携わる注文住宅。ご自身のニーズにあった性能を十分に満たす住宅づくりを目指したいものです。

ご自身でどう伝えればわからない、そもそも仕様の違いを自分で判断できるかな?という方は、建物のプロにセカンドオピニオンをもらうのもおすすめです。

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