前回は一戸建ての傾きの主な原因をご紹介しました。
では、実際に自宅の傾きが発覚した場合、どうすればいいのでしょうか？
泣き寝入りしない！まずは保証・保険の対象になるかをチェック
マンションは住民多数で抗議する場合が多いのに対し、戸建は個人での対応になり、泣き寝入りや慣れを理由に諦めてしまい問題が埋もれてしまうことも少なくありません。
対処の難しい傾斜問題ですが、最近はハウスメーカー・工務店の独自の保証や、瑕疵担保責任保険の対象となることもあるので、気になる方は以下を参考にご自身で確認してみましょう。
※ 瑕疵担保責任保険は、新築住宅に瑕疵(かし：キズ、欠陥)があった場合、補修等を行った事業者に、保険金が支払われる制度です。建物の加入の有無は次に述べる確認が必要です。なお、ハウスメーカー・工務店が保証金を供託している場合は、瑕疵担保責任保険はありません。
- 建物の保証はあるか
まずは、契約や引越し時の資料に保証についての記載がないか確認しましょう。契約書・約款への記載や、別紙で保証書があることもあるので、あらゆる資料を見てみましょう。そして“建物の傾斜、傾き、沈下”などの記述がないか確認します。
- いつ建物の引渡しを受けているか
建物の保証期間は有限です。たとえ保険に入っていても、期間が過ぎていると無効になります。一般的には引越しからの起算となり、保証期間は長くても１０年です。期間・引渡し日を合わせて確認しましょう。
- 瑕疵担保責任保険、保険法人の確認
建 物が瑕疵担保責任保険に加入している場合、保険付保(ほけんふほ)証明書があれば、どこの法人の保険を利用しているかがわかります。法人と連絡を取り、保 険対象とされるケースを確認します。傾斜の原因が地盤による場合は、対象とならないことが多いです。また、地震等の自然災害が原因となる場合は免責となる ので注意が必要です。
以上のことを確認し、保証の対象、若しくはその可能性があり、保証の期間内であるならば、その後の対処・相談がスムーズに進むでしょう。
大事なのは早期発見、気になる場合はプロに相談
以上のように、建物の傾斜への対応は、保証や保険期間などを考え、早期に気づくことが大切になります。
地盤の強さ・解体・敷地条件(高低差や擁壁、造成)などによる傾斜のリスクが考えられる場合は、定期的に建物の傾斜を測定、経過がわかるように記録を行い、いざとなった時に立証に役立てるようにすることをお勧めします。
ご自分での測定が困難であったり、傾斜を含めた住宅の検査を行いたい場合は、ホームインスペクター(住宅診断士)に相談してみるのもよいでしょう！