新築分譲住宅を購入するとき、疑問や不安を解消できる相談窓口があることをご存じでしょうか。本記事では、新築分譲住宅を購入する際の、相談の進め方や相談したほうが良い理由、シーン別のおすすめ相談窓口の概要について解説します。
この記事を読めば、分譲住宅の購入に関する不安が和らぐでしょう。ぜひ最後まで読んで、分譲住宅購入の参考にしてください。
新築分譲住宅購入に関する相談の進め方
新築分譲住宅の購入時は、住宅に詳しい専門家に相談することが重要です。ここでは、相談が必要な理由や相談に行く際に準備すべきこと、相談する際の注意点について、住宅の専門家として詳しく解説します。
なぜ住宅購入相談が必要なの？
住宅の購入は、多くの人にとって人生における最も大きな買い物のひとつです。初めて購入する場合は、住宅ローンの仕組みや「自分にとってどのような家がよいのか」など知らないことが多いため、不安になることもあるでしょう。
たとえば新築の分譲住宅を購入する際、ほとんどの人が以下の場面で専門家の意見を聞くことになります。
- 売買契約時
- 予算の設定、資金計画
- 住宅ローン選び
これらに関しては、専門知識が求められる場面が多いものです。だからこそ、住宅会社やファイナンシャルプランナー、あるいは宅建士など資格を持つ専門家の意見を聞く機会が必要なのです。
住宅や金融の専門家に相談することで、新築分譲住宅の購入にあたって、より良い決断が可能になります。
相談に行く前の事前準備
新築分譲住宅を購入するために相談に行く際は、いくつかの事前準備が必要です。
事前準備しておくとおすすめのポイントは以下の3点です。
- 経済状況
- 家族構成
- 将来の人生計画
- 相談目的
とくに経済状況は、余裕を持った返済計画のために不可欠です。家族構成は必要とする部屋数や広さが決まるため、物件の絞り込みに役立ちます。そして家を持った後の将来の人生計画まで抑えておくと、リフォームのしやすさや売却を想定した物件選びなど、一歩踏み込んだアプローチが可能です。
次に、相談の目的を明確にします。「どのような住宅を求めているか」、「どの地域に住みたいか」、「住宅ローンの条件はどうか」など、具体的な質問を事前にリストアップしておくと良いでしょう。また、家族と一緒に話し合い、住宅に対する希望条件を明確にしておくことが重要です。
家族全員が快適に暮らせる家を選ぶためには、これらの要素を事前に整理しておく必要があります。
相談する際の注意点
新築分譲住宅を購入する際の相談先として、特定の営業担当者だけでなく、住宅ローン、資金計画、登記手続きなど、状況に応じた専門家への相談が重要です。
たとえば、住宅ローンについては銀行の専門家、登記手続きについては司法書士など、それぞれの分野の専門家に相談することで、より正確な情報を得られます。
また同じ相談であっても相談先を一箇所に限定せず、複数候補の中から検討をおすすめします。比較検討が可能となり、より適切な判断ができるからです。
情報が集まったら家族とともに整理し、担当者との相性を見極めながら、最終的な相談先を絞り込みましょう。相談がしやすい担当者を選ぶことで、新築分譲住宅の購入プロセスがスムーズに進むとともに、不安や疑問を解消しやすくなります。
シーン別！分譲住宅購入時のおすすめ相談窓口
ここからは、以下の4つのシーン別の分譲住宅購入時のおすすめ相談窓口を詳しく紹介します。新築分譲住宅購入において、いつ、どのようなシーンで誰に相談するのか、明確にするための参考にしてください。
- 物件探し
- 資金計画、ローン決め
- 内覧会：ホームインスペクション
- 売買契約前後：司法書士
物件探し
分譲住宅の購入を検討する際、物件探しは最初の重要なステップです。とはいえ「物件探しの際はどこに相談すればわからない」と感じている人もいることでしょう。
物件探しにおける相談先は以下の3種類に大別されます。
- 不動産会社
- ハウスメーカー・工務店
- 住宅購入相談窓口
それぞれどのような特徴があるのかを解説するので、ぜひ参考にしてください。
不動産会社
新築分譲住宅を購入するにあたって物件を探すとき、不動産会社に行く方法があります。不動産会社は多種多様なハウスメーカーや工務店の分譲物件を仲介し、さまざまな選択肢から顧客の希望に最適な物件を提案してくれます。エリアごとの相場や物件の特徴を総合的に比較検討でき、より適した物件選びも可能です。
さらに不動産会社では、住宅ローンの申し込み手続きや契約方法など、購入プロセス全体のサポートも行っています。専門のスタッフが資金計画から契約、引き渡しまでを丁寧にガイドしてくれるため、購入に際しての不安や疑問を解消しやすいでしょう。また、エリアの相場情報や物件の詳細情報など、的確なアドバイスをもらえることもあります。
ハウスメーカー・工務店
新築分譲住宅を購入するにあたって物件を探すとき、ハウスメーカーや工務店へ相談することも可能です。とくに、特定のハウスメーカーや工務店のデザインや設計、品質が気に入っている場合は、直接相談することで、希望に合った物件を効率的に見つけやすくなります。
ハウスメーカー・工務店は、自社ブランドの分譲住宅を設計から建築、販売まで一貫して行っています。そのため、購入者のニーズに合わせたカスタマイズや、地域に合わせたデザイン提案が可能です。また、ハウスメーカーや工務店でも不動産会社と同じく、住宅ローンの申し込みや契約手続きなど、不動産購入に関する幅広いサポートが受けられます。
住宅購入相談窓口
新築分譲住宅を購入するにあたって物件を探すとき、不動産情報サイトを運営する会社が提供する住宅購入相談窓口を利用する方法があります。この種の相談窓口は、不動産会社やハウスメーカーとは異なり、中立性と公平性を重視しています。中立かつ公平であるため、購入者は偏りのないアドバイスを受けられ、よりバランスの取れた視点からの物件選びが可能です。
住宅購入相談窓口では、資金計画や予算の組み立て方に関するレクチャーを受けられることがあります。レクチャーを受けることで購入希望者は、自分の経済状況に応じた適切な物件選びが可能になるでしょう。また、住宅ローンの選択肢や購入時の注意点など、購入プロセス全体にわたるサポートを受けることも可能です。
資金計画、ローン決め
分譲住宅の購入を検討するにあたっては、適切な資金計画が不可欠です。多くの場合、ローンを組むことになり、ローン選びも重要なポイントとなります。
資金計画の検討やローン選びでの相談先は以下の2種類です。
- ファイナンシャルプランナー
- 金融機関、住宅金融支援機構
それぞれ、どんなことを相談できるのか解説していきます。
ファイナンシャルプランナー（FP）
新築分譲住宅の購入において、ファイナンシャルプランナー（FP）のサポートは非常に重要です。FPは暮らしとお金に精通した専門家で、購入希望者のローン借入額から家計やライフプランを慎重に組み立てる役割を果たします。FPに相談することで、将来の資金計画や月々の返済額を適切に設定でき、無理のない住宅購入が実現するでしょう。
FPには、金融機関に所属するタイプと独立しているタイプの2種類があります。独立型FPに相談すると、特定の住宅ローン商品に偏らない公平なアドバイスにより、購入者のニーズに合った最適な選択肢の提示が期待できます。一方で、独立系FPには相談料が発生する場合があるため、注意が必要です。
金融機関、住宅金融支援機構
新築分譲住宅の購入における資金計画を立てるとき、金融機関や住宅金融支援機構に相談することも可能です。ファイナンシャルプランナーと比べて、これらの機関は、より具体的な住宅ローンの情報を提供してくれます。
住宅金融支援機構は、フラット35などの住宅ローン商品を専門に扱っている機関で、購入者の経済状況や返済能力に応じて最適なローンプランを提案し、資金計画の立案を支援します。そのため、ローンの借入れ可能性や具体的な借入額に関する相談が可能です。
銀行などの金融機関は、金利や返済条件などがそれぞれ異なる住宅ローン商品を提供しています。そのため、自分に最適な条件のローンを見つけるためには、複数の金融機関への相談がおすすめです。
内覧会：ホームインスペクション
新築分譲住宅を購入するときは、内覧会に住宅の専門家である、ホームインスペクターが行うホームインスペクション（住宅診断）を行うことが大切です。さくら事務所でも提供しているホームインスペクションとは、住宅の専門知識を持つホームインスペクターが内覧会に同行し、建物のチェックを行うものです。インスペクターは住宅の隅々まで詳細に調査し、建物の不具合や潜在的な問題点を特定する、住宅診断の専門家です。
内覧会でホームインスペクションを行うことで、引き渡し前に住宅の不具合を発見できます。これにより、入居後に発生する可能性のある手直しや修理の必要性を事前に把握し、将来的なストレスや余分な追加コストを抑制できます。
ホームインスペクションは自身でのチェックだけでは不安を感じる方におすすめです。住宅の専門家による細やかな診断は、購入者が安心して住宅を購入できるようサポートし、長期的な住まいの安全と快適さを提供します。
「内覧会や引渡しのタイミングを逃してしまった」という方もご安心ください。ホームインスペクションは引渡し後の物件も調査可能です。少しでも不安に感じる際は、ぜひお気軽にご相談ください。
売買契約前後：司法書士
新築分譲住宅を購入するとき司法書士は、売主の売却意思の確認や本人確認、さらには抵当権の抹消などの重要な手続きを行います。売買契約前後において、買主と売主の間に立ち、取引の安全性を保証する役割を果たすのが司法書士です。
司法書士はインターネットを通じて探せますが、金融機関や不動産会社が提携している司法書士に依頼することが一般的です。
司法書士のサポートを通じて、契約の法的な側面や手続きに関する正確な情報を得られ、安心して取引を進められます。
新築分譲住宅の購入相談でよくある質問
ここからは、新築分譲住宅の購入相談のなかで、よくある以下の2つの質問について、詳しく解説します。新築分譲住宅の購入を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
- オンラインと対面、どっちがおすすめ？
- 相談は一人でも大丈夫？
オンラインと対面、どっちがおすすめ？
新築分譲住宅を購入するときの相談方法には、オンラインと対面の2つの選択肢があります。どちらを選ぶかは、個々のニーズや状況により異なります。
対面相談は、何度も相談する可能性がある場合におすすめです。担当者が固定されることが多く、個人の希望や条件に合わせたきめ細かい対応が可能です。直接会って話すことで、より深い理解や信頼関係を築けるでしょう。
一方でオンライン相談は、対面相談の時間が取りにくい忙しい方や、初回で気軽に情報を得たい場合におすすめです。自宅や職場から簡単にアクセスでき、時間的制約が少ないため、スケジュールが合わせやすいです。また、初期段階でのさまざまな疑問や情報収集に役立ちます。
相談は一人でも大丈夫？
新築分譲住宅を購入するために相談に行く場合は、できるだけその家に住む予定の家族全員で行くことがおすすめです。家族それぞれに異なる要望や質問があるため、住む予定の全員が相談に同席することで、それぞれの視点からの情報を得られ、より詳細な判断が可能になります。
たとえば、子供部屋の広さや間取り、通学路の安全性など、家族構成によって異なる重要なポイントがあります。また、生活習慣や将来計画に合わせた家の選び方についても、家族ならではの視点が求められます。
一人で相談に行った場合、家族の意見を代弁しなければなりません。しかし、自分ではしっかり伝えたと思っていても、意図と異なった伝わり方をする可能性はゼロではありません。そのため得られる回答が家族全員の納得につながらない恐れがあります。
相談をする際は家族全員が同席することで、共通の理解を深め、購入後の満足度を高められるでしょう。
専門家の力を借りて失敗リスクを抑えつつ、住宅購入を進めよう
新築分譲住宅を購入する際は、不明な点や疑問を解消するために専門家に相談することが重要です。専門家の力を借りることで、住宅購入における資金計画や手続き上の不安を解消できるため、「失敗した」と感じるリスクを低減できます。
さくら事務所では、物件を探す際や購入を決断する際に役立つホームインスペクションサービスを提供しています。
さくら事務所のホームインスペクションは以下の点が強みです。
- ご利用者数64,000組の実績数業界No.1企業
（2024年1月現在）
- 業界平均20年以上のベテランインスペクター在籍
- 徹底した第三者性・中立性
ホームインスペクションを行うことで、購入する予定の住宅に現状どのような不具合があるのか、将来どのような不具合が発生する恐れがあるのか、といった情報を把握することが可能です。
住宅の専門家であるホームインスペクターのアドバイスが欲しい場合は、ぜひさくら事務所のホームインスペクションをご利用ください。