3月11日で東日本大震災から8年が経過します。
万が一の災害時に備えて対策しておきたい戸建住宅のチェックポイントを、さくら事務所のホームインスペクター（住宅診断士）が促します。
「災害時に備えておきたいのは、まず築古の戸建。新耐震であっても、1995年の阪神・淡路大震災により2000年に大きく改正された『2000年耐震基準』以前の戸建は対策しておきたいですね。
それから都心部に多い『床下の基礎より地面が高い』戸建も要注意です。高さ制限をクリアしながら、三階建てにして敷地を有効活用する方法ですが、構造上、ゲリラ豪雨や災害時に床下浸水のリスクが高いんです」
築古: リフォーム時期にコストを抑えて、メリハリある耐震補強を！
旧耐震なら自治体の補助金を受けられるケースも多く、新耐震でも「2000年基準」以前であれば、築20年以上になるのでリフォームのタイミングとなります。
耐震補強は単体でやるよりも、リフォーム時期に一緒に行った方が費用を大きく削減できます。
また、同じ家の中でも耐震に強い箇所と弱い箇所があるため、耐震等級だけで画一的な耐震補強を行うのではなく、弱い箇所を中心にメリハリをつけた耐震補強プランでコストパフォーマンスもよく、生活に影響の少ない工事も可能です。
床下が低い: 築古は通気口から浸水も！浸水が起こったら換気を！
地面よりも床下の基礎が低い建物は床下浸水が起こりやすい構造です。
まずはハザードマップで自宅エリアの浸水リスクを確認しておきましょう。
特に築30年以上の戸建は格子状に空いた床下換気口が一般的なので、ゲリラ豪雨で換気口から床下に雨水が侵入してしまいます。
床下浸水が起こったら、まず床下の水を抜いて十分に換気を。床下の木材を濡れたままにしておくと、構造部分が劣化し湿気を好むシロアリが発生することも。すぐにホームインスペクター(住宅診断士)の水漏れ調査を受けて適切な補修をしましょう。
2000年基準以前の戸建は災害への備えを
ハザードマップ、避難所の確認、防災リュックの備えはもちろん、さくら事務所は大切な家への備えもおすすめします。
築約20年以上であれば、リフォームのタイミングで耐震補強を。さくら事務所では、リフォームの見積もりが適正かをチェックしアドバイスするサービス、リフォームのご契約前・工事中・完成後の各タイミングで検査をするリフォーム工事チェックなどを行っています。