「初めてのマンションを購入するため、失敗しないか心配」
「大きな買い物だからこそ、後悔したくない」
マンション購入を検討している人の中には、このような悩みを抱えている場合もあるでしょう。今後の生活を左右するマンション購入だからこそ、納得して住み続けられる物件を見つけたいと思うはずです。
実際、マンション購入には多くの注意点が存在しており、後悔のない物件選びをするためにはそれらを把握しておくことが大切です。もし注意点を見逃したままマンションを購入してしまうと毎日の生活に不便さを感じたり、金銭的な苦労を強いられたりする可能性があります。また、新築マンションと中古マンションそれぞれのメリット・デメリットを理解するのも重要と言えるでしょう。
そこで本記事では、マンション購入前にチェックしておきたい注意点を7つ紹介します。マンション購入時の失敗談も紹介しているので、併せて参考にしてください。
マンション購入で見逃せない7つの注意点
マンションの購入は大きな買い物であるため「失敗したくない」「納得出来る物件を見つけたい」と考える人も多いはずです。物件選びで後悔したくないと感じる人は、以下の7つのポイントをチェックしてください。
- 適切な資金計画を立てる
- 新築か中古かを見極める
- 物件の市場価格と資産価値を把握する
- 周辺環境や管理体制をチェックする
- 災害リスクと建物の安全性を確認する
- 信頼出来る不動産会社を選ぶ
- 内覧で物件の状態を隅々までチェックする
それぞれの注意点について解説します。
1. 適切な資金計画を立てる
マンションを購入する際は、適切な資金計画を立てましょう。家計を圧迫するような資金計画を立ててしまうと、購入後の生活が苦しくなります。
多くの人は、貯金などから捻出する「頭金」と住宅ローンから借入れする資金でマンションを購入します。つまり、この頭金と住宅ローンの借入金額によって購入出来るマンションの額が決定する仕組みです。
しかし、ここで注意したいのが、住宅ローンの借入金額は無理なく返済出来る金額ではないということです。借入れ出来る金額は住宅ローンを利用する機関によって異なるため、自身が無理なく返済出来る金額をあらかじめ把握しておかなければいけません。
一般的には年収(税込)の35%以内が理想的(住宅ローン以外の返済も含む)だと言われるものの、家計状況は家庭によって違いがあるため、状況に応じた判断が必要です。
また、マンションは購入後に管理費や修繕積立金などの費用が発生します。マンションの購入は頭金と住宅ローンで賄えますが、これらのランニングコストは別途用意しなければいけません。
さらに住宅ローンには金利も発生するため、諸費用の支払いを考慮した資金計画が必要です。なお、マンション購入にかかる諸費用の一般的な種類は、以下の通りです。
- 登録免許税:購入したマンションを登記簿に登録する際にかかる税金
- 不動産取得税:不動産を取得した際にかかる税金
- 印紙税:契約書を作成した際にかかる税金
- 固定資産税:毎年1月1日時点で固定資産を保有している人にかかる税金
- 都市計画税:都市計画事業や土地区画整理事業に充てられる税金
- 消費税:マンションの購入代金にかかる税金
諸費用の具体的な金額は購入するマンションによって異なり、新築の場合は物件価格の3~6%、中古の場合は6~9%が目安と言われています。
2. 新築か中古かを見極める
マンションを購入する場合は、新築と中古にはそれぞれメリット・デメリットがあるため、購入する際はそれらを比較した上で検討するのがおすすめです。具体的なメリット・デメリットは以下の通りです。
メリット |
デメリット |
|
新築マンション |
・物件の最初の所有者になれる ・最新設備が整っている ・住宅ローン控除を利用しやすい ・仲介手数料が発生しない ・保険の優遇が期待出来る |
・中古マンションよりも物件価格が高い ・資産価値が下がりやすい ・購入前に内覧出来ない ・適切な運営管理がなされるか判断しにくい ・選択肢が限られる |
中古マンション |
・新築マンションよりも物件価格が安い傾向がある ・資産価値が下がりにくい ・希望の立地で探しやすい ・内覧した上で購入を検討出来る ・過去の管理体制をチェック出来る |
・最新設備ではないことが多い ・仲介手数料が発生する ・修繕積立費が高くなっている ・入居時にリフォームが必要になる場合がある |
新築マンションと中古マンションのメリット・デメリット
上記の表を参考にしながら、自分にはどちらのマンションが合っているかを見極めてください。
3. 物件の市場価格と資産価値を把握する
マンションを購入する際は、物件の市場価値を把握しましょう。
物件の価格は時代の変化や市場の動きなどによって決まり、購入したいエリアの市場価格を把握しておくと適正価格で販売されているかどうかを確認出来ます。市場価格を知りたい場合は、不動産情報を掲載しているポータルサイトを活用すると、物件探しを本格的に始めていない人でも市場価格を把握出来ます。周辺の類似物件の価格をあわせて確認しておくと、おおよその目安がわかるでしょう。
また、マンション購入時は、資産価値をチェックしておくことも大切です。物件によっては購入時よりも高値で査定されるケースもあるため、将来的に売却する可能性がある場合はとくにチェックしておきましょう。資産価値が下がりにくい物件の特徴はおもに「立地」「広さ」「間取り」「階数」「眺望」「日当たり」「方角」などです。
市場価値と資産価値を見極めた上で、マンションの購入を検討してください。
4. 周辺環境や管理体制をチェックする
マンションを購入する際は、周辺環境や管理体制をチェックするのもポイントです。
利便性や安全性に問題があったり、騒音トラブルや日当たりの悪さがあったりすると入居後の生活に悪影響を与えます。資産価値も下がってしまうため、購入前にしっかりと確認しておくことが重要です。
また、管理会社の実績・方針や修繕積立金の状況など、管理体制のチェックも必要です。とくに中古マンションの場合は管理体制の良しあしが表面化している可能性もあるでしょう。周辺環境や管理体制はインターネットを活用したり、不動産会社に問い合わせたりすると情報を得られるものの、物件まで足を運ぶのが大切です。実際に目で確認すると、現在の状況をしっかりと把握出来ます。
5. 災害リスクと建物の安全性を確認する
マンション購入時は、災害リスクと建物の安全性を確認しましょう。近年は地震をはじめとする自然災害が多発しており、不動産を購入する際の災害リスクと建物の安全性の確認がより重要視されています。
とくに、中古マンションは建てられた年によって耐震基準が異なるため、購入予定の物件が現行の耐震基準に該当するのかを確認しなければいけません。耐震基準については、以下の表を参考にチェックしてみてください。
新耐震基準 |
旧耐震基準 |
|
適用条件 |
1981(昭和56)年6月1日以降に建築確認申請が受理された物件 |
1981(昭和56)年5月31日までに建築確認申請が受理された物件 |
耐震性能 |
震度6強~7程度の大規模地震で倒壊・崩壊しない |
震度5程度の中規模地震に際し、倒壊あるいは崩壊しない |
新耐震基準と旧耐震基準の違い
鉄筋コンクリート造や鉄骨鉄筋コンクリート造のマンションは、耐震性能を見逃してしまいがちです。しかし、上記のように築年数だけでなく耐震改修の有無などを把握して、耐震基準を満たしているかどうか、購入前に確認しておくと安心した暮らしを送れます。
また、立地における災害リスクは、ハザードマップを活用すると把握出来ます。安全に避難出来る対策が取られているかどうかも併せてチェックしておくと安心です。
なお、さくら事務所では知りたい場所の自然災害リスクをピンポイントで診断出来る「災害リスクカルテ」を提供しています。所在地の災害リスクを分析し、建物への備えに関して専門家がアドバイスを行うサービスです。多発する自然災害に備えたい人は、ぜひ災害リスクカルテを利用してください。
6. 信頼出来る不動産会社を選ぶ
マンション購入時に限らず不動産取引きを成功させるためには、信頼出来る不動産会社をパートナーに選ぶことが大切です。
新築マンションを購入する場合、売主と直接契約するのが一般的ですが、中古マンションを購入する場合は、不動産会社に仲介してもらって契約に関するサポートを依頼する必要があるため、慎重に見極める必要があります。
不動産会社を選ぶときは実績や評判、得意なエリア、物件種類、担当者の対応などを総合的に判断します。特に担当者との相性は大切です。
不動産購入のパートナーですので、信頼があり気軽に相談できる担当者が満足のいく取引に繋がりやすいでしょう。
7. 内覧で物件の状態を隅々までチェックする
マンションを購入するときは、内覧で物件の状態を隅々までチェックしましょう。部屋の間取りや設備、収納スペースなどを確認しておくと、入居後のレイアウトを決めやすく具体的なイメージが湧きます。また、新築マンションの場合は内覧で不具合が見つかった場合は、建設会社が責任を持って対応してくれます。
内覧でチェックしておきたいポイントは、おもに以下の通りです。
- 間取り図との違いはないか
- 床は水平に保たれているか
- 壁は垂直になっているか
- 建具や水栓などの動作に問題はないか
- 各種金物や部品はしっかりと固定されているか
- 換気扇や給排水設備などに不具合はないか
内覧で気になる場所を見つけたときは、遠慮せずに担当者に報告しましょう。可能な限り複数人で内覧すると、協力しながら部屋をチェック出来ます。
内覧についての詳細は、以下のコラムで詳しく解説しています。マンション購入前に併せてご確認ください。
【あわせて読みたい】
新築住宅の内覧会とは?実施する際の注意点やチェックポイントを徹底解説
失敗談から学ぶ!マンション購入の注意点
上記で解説した通り、マンションを購入する際は、あらゆる視点で物件選びを行わなければいけません。注意点をおろそかにしてしまうと、入居後に後悔する可能性もあるでしょう。実際、以下のような失敗をしてしまったケースもあります。
- 周辺環境を把握していなかった
- 室内設備や仕様にこだわりすぎた
- 内覧に専門家が同行しなかった
ここでは、失敗談を具体的に紹介します。
周辺環境を把握しておらず失敗
失敗談ひとつ目は、周辺環境を把握していなかったために起きた出来事です。
マンションを購入する際、間取りを重視したため立地条件はあまり気にしていませんでした。しかし、入居後、以下のような不便さを感じたそうです。
- 最寄り駅が各駅停車しか停まらないため通勤時間が長くなった
- 近くのスーパーが高級志向だったため、少し遠い場所まで買い物に行くことが多くなった
- 病院が周辺になく、通院に時間がかかる
部屋の間取りには満足しているものの、立地条件の悪さに住みにくさを感じる結果となりました。家庭によって世帯人数に応じた間取りを重視したい場合もあるでしょう。しかし、マンションを購入する際は、通勤や通学、買い物、通院など、家族の日常生活を想定した上で、利便性にも配慮する必要があるでしょう。
室内の設備や仕様にこだわりすぎて失敗
失敗談ふたつ目は、室内設備や仕様にこだわりすぎて起きた出来事です。
マンション購入時は「きれいで広い部屋に住みたい」「快適な生活を送れるような設備が欲しい」といった思いから、最新設備や高級仕様のマンションに目が行きがちです。憧れのマイホームを手に出来る喜びも加わり、理想的なマンションを見つけたいと思う人もいるでしょう。
しかし、室内設備や仕様にこだわりすぎるあまり、資金計画を立てず無理な住宅ローンを組んで物件購入に踏み切ったのです。その結果、毎月の返済に加えて、管理費や修繕積立費などの諸費用も負担となり、日々の生活が苦しくなったのは言うまでもありません。
もちろんマンションを購入する際は、設備や仕様をチェックするべきです。しかし、こだわりすぎるあまりに、ローン返済だけでなく、ランニングコストなどの諸費用も考慮しておかないと、月々の支払いの負担が増え入居後の生活に支障をきたします。購入時の注意点を一つひとつチェックした上で、自分に合ったマンションを選ぶことが大切です。
内覧に専門家が同行せず失敗
失敗談の3つ目は、専門家の同行なく内覧会を進めてしまったことによる出来事です。
中古マンション購入時に行われる内覧会に、ご家族で行かれた人がいました。複数で参加し、隅々までチェックしたものの、入居後に給排水設備に不具合が見つかったそうです。入居前の内覧会で不具合を見つけていれば無償で対応してもらえたのですが、入居後の発覚であったため費用負担が発生しました。
内覧会において、自分自身で物件状態の確認は可能です。しかし、不具合を取りこぼすことなく見つけて適切な判断をするためには、専門知識を持った不動産会社やホームインスペクターなどのプロに同行を依頼するのもひとつの手段です。専門家から客観的なアドバイスを入居前にもらえれば、安心して入居できるでしょう。
尚、新築マンションの場合なら入居後の発覚であっても無償対応が可能です。通常初期不良に関しては2年以内であれば無償対応されます。
マンション購入の注意点をしっかり抑えて物件選びを進めよう
マンションは人生の中でも大きな買い物であるため、しっかりと見極めた上で購入を決断しましょう。今回紹介した7つの注意点を参考に、後悔のない物件選びをしてください。
なお、マンション購入は専門的な知識がない人にとって、ハードルが高いでしょう。あらゆる角度から、自分に合ったマンションを選ぶ必要があります。そのため「どのようなポイントをチェックすればいいかわからない」「自分で不具合を見つけられる自信がない」といった悩みを抱える人もいるはずです。
そのような場合は、さくら事務所が提供する「新築マンション内覧会立会い(同行)」「中古マンションホームインスペクション」「マンション管理インスペクション」の利用がおすすめです。第三者のプロが専門的なアドバイスを行っているため、自分で気づけない不具合も把握出来ます。後悔のないマンション購入を行いたい人は、ぜひさくら事務所のサービスを活用ください。