「新築一戸建ては何の不具合もないだろう」と考えておられる方がほとんどではないでしょうか。実はさくら事務所が行った住宅診断では、新築一戸建ての約8割に不具合が見つかっているのです。そのため新築一戸建てでも第三者機関の住宅診断（ホームインスペクション）は必要だと私たちは考えています。

本記事では、新築一戸建てを建てたときに、第三者機関の検査がなぜ必要なのか、検査にはどのくらいの費用がかかるのか、などよくある疑問を住宅診断のプロが解説します。これから新築一戸建てを建てることを検討している方は、ぜひ読んでください。

第三者機関の検査は新築工事でも効果的

新築の住宅であっても、さくら事務所がおこなった検査においては約8割に不具合が見つかっています。さらに引き渡し前の内覧会同行において、施工不良が見つかることがあるのも事実です。新築だから不具合はないだろう、と思わず、買主が自ら第三者に住宅診断（ホームインスペクション）を専門家に依頼し、実施することで、見た目ではわからなかった不具合を見つけられます。

引き渡しが終わった後に不具合が見つかっても、売主の責任を問うことが難しくなり、買主負担で修理を行うケースもみられます。「安心」を買う意味でも、引き渡し前の住宅診断（ホームインスペクション）は有効な手段です。

新築時の第三者機関による検査は5種類

新築における第三者機関による検査は、主に以下の5種類に分かれます。

• ホームインスペクション
• 建築基準法（建築確認申請）による検査
• 住宅瑕疵保険による検査
• 住宅性能評価による検査
• フラット35適合証明による検査

ここでは、上記5種類の検査の概要について解説します。

ホームインスペクション

ホームインスペクションとは、施工不良・初期の不具合・新生活の支障になるような不具合などを、ホームインスペクター（住宅診断士）が中立的な立場で専門的に調査し報告する業務のことです。

新築工事のホームインスペクションは、ほかの検査と比べて、買主が直接、検査機関に依頼して実施します。

買主が希望する調査項目や範囲などを指定できたり、ほかでは確認しない部分まで広くチェックできたりする点が特徴です。

建築基準法（建築確認申請）による検査

家を建てるときは、設計段階で建築確認と呼ばれるチェックを受けることが求められます。建築確認は、建築基準法の規定に沿っているかどうかを確認するものです。

建売や分譲住宅の場合には売主、それ以外の注文住宅などでは建築主や買主個人が申請者（依頼者）となり、建築確認申請書を役所や民間の指定確認検査機関に提出し、建築確認済証の交付を受けます。

ただし実際の手続きは設計者や住宅メーカーが代理で手続きを行うのが一般的です。

買主は建築確認済証を確認することで、最低限の法的な基準を満たしているか確認できます。

住宅瑕疵保険による検査

住宅瑕疵保険による検査は、その住宅が瑕疵保険の基準に適合しているかをチェックするための検査のことで、住宅瑕疵保険の指定した検査機関によって行われます。

住宅瑕疵保険は、対象の住宅が瑕疵保険の基準に適合していることを示しており、購入者は安心して住宅を取得できる、万が一引渡し後に建物に瑕疵が見つかった場合でも、その補修費用をまかなうことができる、といった点が主なメリットです。

住宅瑕疵保険による検査は、構造計算書偽造問題が発覚した影響を受けて、消費者保護の目的として2008～2009年にかけて法的に住宅供給者業者側に義務付けされた保険のための検査になります。

住宅性能評価による検査

住宅性能評価は日本住宅保証検査機構によって行われる検査を指し、以下の4つの必須項目と6つの選択項目の10項目で構成されています。

＜必須項目＞

• 構造の安定
• 劣化の軽減
• 維持管理・更新への配慮
• 温熱環境・エネルギー消費量

＜選択項目＞

• 火災時の安全
• 空気環境
• 光・視環境
• 音環境
• 高齢者への配慮
• 防犯

依頼はおもに施工会社や住宅メーカー側が行います。一方で注文住宅の場合は、設計段階の性能等級レベルを選択希望する部分から買主が相談していくことも可能です。

住宅性能評価は、国が定めた共通の基準に基づいて客観的に行い、住宅性能評価書を交付します。設計図書の通りに工事が行われたかどうかを、下記4回の現場検査により確認したうえで建設住宅性能評価書を交付するものです。

＜性能評価の検査タイミング＞

• 基礎配筋工事の完了時
• 躯体工事の完了時
• 下地張り直前の工事の完了時
• 竣工時

フラット35適合証明による検査

フラット35適合証明による検査は、住宅金融支援機構が定める技術基準に適合しているかどうかを確認するためのものです。同検査は、第三者の適合証明検査機関によって行われます。依頼は会社が仲介して行われるケースが多いです。

フラット35適合証明による検査には、いくつかのメリットがあります。まずフラット35（長期固定金利住宅ローン）を利用できる性能を持つ住宅であることを示すことができ、商品としての価値向上が期待できます。さらにこの検査を受けることで住宅性能や品質が担保され、買主が安心できる点も大きなメリットです。

新築時における第三者機関の検査費用

ここからは新築時における第三者機関検査の費用相場について、それぞれ詳しく解説します。買主が第三者機関に住宅診断を依頼する際の参考にしてください。

ホームインスペクションの費用相場は5~12万円

新築一戸建てにおけるホームインスペクションは「新築工事中ホームインスペクション」と「完成検査・内覧会立会いホームインスペクション」の2種類あります。

【新築工事中ホームインスペクション】

新築工事中のホームインスペクションでは、工事中でしか確認でしか確認できない、基礎や断熱といった重要項目において、段階的に検査します。

費用は何回検査を行うのかで決定するのが一般的で、検査単価は5～10万円程度が相場です。

さくら事務所では事前相談無料、検査単価55,000円（税抜）から行っております。

【完成検査・内覧会立会いホームインスペクション】

完成検査・内覧会立会いホームインスペクションは、新築工事の完了時や建売住宅の購入時の内覧会に、住宅診断士が同行して検査するホームインスペクションです。

費用相場は、目視の基本検査で6～7万円、詳細な検査では6～12万円程度が目安になります。

詳細な検査とは、目視では確認できない屋根裏や床下の検査を指し、より広い範囲をくまなく調査するため、オプション価格が設定されていることが一般的です。さくら事務所では、基本コース60,000円（税抜）から行っております。

詳しくはこちらのコラムをご一読ください。

【ホームインスペクションは住宅ローンに含められる？】
金融機関によっては、ホームインスペクションの費用を融資に組み込めることがあります。住宅ローンを組むときにホームインスペクションを入れることを決めている場合は、事前にホームインスペクション費用を融資に入れられるか担当者に確認しておきましょう。

施工会社が依頼する検査は会社によって費用にばらつきがある

今回は代表的な審査機関をピックアップしてそれぞれの検査費用相場を表を用いて解説します。ただし実際の費用は依頼先の検査費用に加えて申請書作成費や図面作成費などの手数料が加算されるため、施工会社によって費用にばらつきがあります。正確な費用を知りたい際は施工会社に直接確認を取りましょう。

＜住宅瑕疵担保責任保険による検査費用＞

戸建ての場合、延べ床面積によって保険料と検査料が変わります。検査の費用は保険料と検査料の合計額です。

引用：JIOわが家の保険　標準料金表

＜建築基準法（建築確認申請）による検査費用＞

建築確認申請による検査を受ける場合、依頼する会社や建築地域などの条件によって費用が変わります。条件によっては下図表２の料金が加算されるため、注意が必要です。

引用：建築基準法関係申請手数料 | 東京都都市整備局

＜フラット35適合証明による検査費用＞

＜住宅性能評価書取得にかかる費用の相場＞

住宅性能評価書の取得にかかる費用の相場は、設計住宅性能評価書だけなら10万円、建設住宅性能評価書も含めると20万円が必要です。さらに評価の項目や等級に応じて、追加の工事費が発生することがあります。

第三者機関によるホームインスペクションを利用できるタイミング

ホームインスペクションを入れるベストタイミングは、なるべく早い段階での工事中です。

しかし、新居を建てるときや買うときは、予算・間取り・インテリアなど、考えることがたくさん。そのため、工事（施工）をチェックすることまで考えておらず、ホームインスペクション（第三者検査）の存在を知ったときにはすでに工事が進んでいることもあるでしょう。

たしかに建物は工事が進むほど見えなくなる場所が出てくるため、できるだけ早い工事のタイミングで検査できるのが理想ですが、基礎・構造・防水・断熱など、工程ごとに検査できることはたくさんあります。

完成後の内覧会に立会いする形で点検することも可能です。

どのタイミングでもホームインスペクション（第三者検査）は利用できるため、いつだと間に合わないということはありません。

「着工が間近だが来てもらえるのか」 「工事が進んでしまっている。途中からでも依頼できるのか」

こういったご心配がある方は、ぜひお気軽にお問合せください。

参考：工事タイミング別の検査内容

第三者機関によるホームインスペクションのよくある疑問やお悩み

第三者機関によるホームインスペクションの活用に関して、以下の疑問や悩みを持つ方が多く見受けられます。

・建売住宅でも工事中に検査できる？
・不動産会社や施工会社に断られることはある？
・施工会社を疑っていると思われてしまいそう
・不動産会社や施工会社との関係が悪化しそう

このような疑問やお悩みについて詳しく解説します。ホームインスペクションを入れるか迷っている方は参考にしてください。

建売住宅でも工事中に検査できる？

建売住宅は、建物が完成してから買主に所有権が移るため、工事途中の所有者は不動産会社。契約者であっても工事現場には気軽に入れないことから、工事中の検査はできないと思っておられる方も多いようです。

しかし「より工事の品質を高め、契約者に安心・納得してもらえるのであれば・・・」と、工事中のホームインスペクション（第三者検査）を承諾してくださる不動産会社・工務店はたくさんあります。

どんなタイミングでどのような検査を行うのかなど、ホームインスペクションの内容について、ご自身が全体像を把握したうえで、売主や営業担当の方に第三者チェックを利用したい旨を相談しましょう。

なお、さくら事務所でも、多数の建売住宅の工事中の検査にお伺いした実績があります。不動産会社や施工会社への相談の仕方も、アドバイスしています。

不動産会社や施工会社に断られることはある？

不動産会社や施工会社にホームインスペクションを断られることもありますが、さくら事務所の場合は95％ほどの確立で許可を得られています。

第三者機関によるホームインスペクションは、あくまでも施主の任意で行うため、不動産会社や施工会社に断られたら入れられません。

もし断られた場合は、まずその理由を聞いてみてください。理由としてよくあるのが工期の遅延です。確かに工期を守ることは大切ですが、安全な家であることが大前提です。工期を理由に断られた場合は、現段階での工程表をもらったうえで「第三者機関に相談します」と伝えると、許可してもらえることがあります。

ただし繁忙期などで引き渡しに間に合わせるために、本当に工期に余裕がないことも。その場合は、引き渡し時期を延ばすなど施主側も譲歩する必要があります。

施工会社を疑っていると思われてしまいそう

どの方も、「念のために」「納得のために」と検査を入れられますが、施工会社（ハウスメーカー・工務店）を疑っているように思われないか、と心配になる方も多いです。

しかし心配ありません。

なぜなら、法律に基づいた役所等の検査をはじめ、各種保険・保証の検査、社内検査など、職人や現場監督は誰かの検査を受け、指摘事項を直すことに慣れているからです。

また、第三者検査は施工不良を探すことが目的ではなく、図面通りの施工が行われているかどうか、各種ルールに基づいた工事ができているかの確認を行うもの。

きちんと施工されている現場では、第三者から施主に対し「特に指摘はなく、適切な工事が行われていた」という報告が入ります。

とても丁寧に施工されている現場でも、施主は見てもよくわかりません。客観的な第三者から適切な工事が行われていることが聞ければ、手を動かした職人や現場監督は丁寧な仕事ぶりが施主から評価されるというわけです。

直すべき指摘があれば建物の品質はより良くなりますし、直すべきところがなかったとわかれば建物＝施工会社への信頼は増すでしょう。

心配することなく、「自分が見ても専門的なことがわからないので、代わりに現場を見てもらいたい」と伝えて大丈夫です。

不動産会社や施工会社との関係が悪化しそう

検査により指摘が見つかると、工務店や仲介担当者などから「面倒が増えた」と思われ、関係が悪くなったりしないか心配な方も多いようです。

たしかに、現場に訪問する検査員が高圧的に検査を進めたり、厳しい物言いで勝手なふるまいをすることがあれば、最初は好意的に受け入れてくれた施工会社も、だんだん嫌がってしまうかもしれません。

ですから、第三者検査を依頼する会社に、施工現場ではどういったコミュニケーションに注意をしているのか、工事現場に迷惑をかけないようどんな配慮をしているのかを事前に確認しておくことは重要です。

前述のように職人も現場監督も、検査員が来ること自体には慣れています。第三者検査員が現場でどのようなことを行うのか、事前にきちんと確認しておけば問題は起きにくいでしょう。

「〇〇〇だからホームインスペクションは不要」は本当？

新築戸建てを建てるとき「ホームインスペクションは不要」といわれるケースがあります。ここからは、果たして本当に新築戸建て建築時にホームインスペクションが不要なのか、下記4つのケースごとに詳しく解説します。

• 新築は劣化していないから必要ない？
• 役所の検査や瑕疵保険があるから大丈夫？
• 大手ハウスメーカーだから信頼できる？
• ハウスメーカーで検査を入れたから大丈夫？
• アフターサービスがついているから安心？

新築は劣化していないから必要ない？

不動産会社や施工会社の中にはホームインスペクションを「中古住宅で劣化（傷み）を診断するためのもの」と認知している人もいるため、「新築だから不要」と言われてしまうことがあるようです。

ですが、これは間違い。断熱や防水など、新築工事中の主要な検査実施個所における不具合の指摘率は全項目で6割を超えています。

新築住宅では確かに中古のような「劣化（傷み）のチェック」は必要ありません。しかし、ホームインスペクションでは、基礎の鉄筋の組み方や、耐震性に大いに関わる構造部材の位置、雨漏りを防ぐはずの防水紙の貼り方などに間違いがないか「図面や仕様と、異なる施工」をチェックします。

特に新築住宅はまだ誰も住んだことがないため、「不具合が発生しているか誰も試したことがない」とも言えるのです。

役所の検査や瑕疵保険があるから大丈夫？

「役所の検査や瑕疵保険があるから大丈夫では？」と言う声が聞こえてきそうです。

しかし、建築基準法による検査は法律違反していないか、瑕疵保険は保険が適用できるか、住宅性能評価やフラット35適合証明の検査はその制度に適合するか、といった目的があり、買主や施主側のための品質チェックとは少し意味合いが異なります。

チェック項目や範囲も限定的になるため「ほかの検査を受けているからホームインスペクションは必要ない」とは言い切れないのです。

放置すると被害が発生しかねない誤った施工がないか、新生活するうえで困る不具合がないか、といった買主・施主側の視点から住宅を検査するホームインスペクション（第三者検査）だからこそ、安心を手に入れられるのです。

大手ハウスメーカーだから信頼できる？

誰もが知っている大手ハウスメーカーで建売住宅を購入したり、住宅展示場などにあるハウスメーカーの注文住宅を建てる場合、「大手なんだから大丈夫じゃない？」といった意見が出ることもあるでしょう。

しかし大手のハウスメーカーだからといって決して安心はできません。

※さくら事務所調べ

上記は、さくら事務所が2024年に実施した新築住宅の工事中検査での不具合指摘率です。大手は全体と比べて指摘率が少ない傾向にはありますが、全項目において3～5割を超える指摘がありました。

大手ハウスメーカーの場合、社内検査態勢が整っていることは多いですが欠陥住宅のトラブルはゼロではありません。

昨今、建築業界は深刻な人手不足です。1人の現場監督が複数の工事現場を同時に担当することが多く、どれだけ優秀な現場監督でも、人間なのでミスや見逃しの可能性は残ります。

施工ミスのトラブルに見舞われた方々は「信じていたのに。なぜ我が家が」と思われたはず。

他が大丈夫だから大丈夫なのではなく、その家ごとに丁寧な施工が行われ、自分のための検査を入れることが重要だといえます。

【参考】さくら事務所でホームインスペクション（第三者検査）を行ったハウスメーカー例

積水ハウス、大和ハウス、旭化成ホームズ、ミサワホーム、住友林業、三井ホーム、住友不動産、一条工務店、タマホーム、飯田産業グループ、オープンハウスグループ、一条工務店、アイダ設計、大東建託、タツミプランニング　など

 

ハウスメーカーで検査を入れたから大丈夫？

ハウスメーカーから「当社で第三者機関の検査を入れているので大丈夫です」という説明を受けることがあります。すでに検査済みと言われると、施主としてお金をかけてまで検査を入れる必要がないと感じるかもしれません。

しかし、改めて施主側で第三者機関の検査を入れることをおすすめします。ハウスメーカーで入れているという検査は、ハウスメーカーの関連会社や長い付き合いのある取引先であることが多いです。

検査項目や結果は教えてもらえますが、実際にどこまで厳しく検査されていたのかはわかりません。本当の意味で第三者性があるとは言い切れないのです。

アフターサービスがついているから安心？

雨漏りや構造の重要な部分の不具合は、法律により10年の保証が受けられますし、建具が動かなくなったり水漏れが発生したりすれば、「アフターサービス保証」として1～2年以内は無償補修を受けられます。

ですが、不具合の中には「経年劣化」「生活（使い方）による変化」に該当するからと、アフターサービスの対象外として断られる事象が多数あります。

簡単な部品を付け替える程度は対応してくれていた施工会社も、例えばそれが壁を大きく解体しないと調べられない、直せないような事案だとすれば、アフターサービスで対応できないと回答されたケースは過去にもたくさんありました。

なお、壁などの解体を伴う工事になれば、設置した家具や飾り類を全て移動させ、多数の人が出入りして工事が行われます。また、その修繕工事自体もきちんと行われているのか、元通り綺麗に直してもらえるのかまた目を光らせなくてはならず、施主・契約者の精神的な負担は大きくなりがちです。

工事途中で見つけられたはずの不具合は、後から直してもらうのではなく、やはり工事中に対処するのがベストなのは間違いありません。

【事例】ホームインスペクションで発覚した不具合

さくら事務所が行ったホームインスペクションでの不具合事例を紹介します。

断熱材の施工不良

上の写真は、新築工事中のホームインスペクションで発覚した断熱の不具合です。

左は防湿層となる防湿シートに隙間や穴が開いており、右は断熱材自体に隙間が生じています。

設計に問題がなくても、施工時にこうした不良があると、本来の断熱性や気密性を確保できません。

冬場に内部結露が生じてカビ発生の原因にもなるため、しっかり対処しておくべき不具合です。

換気扇ダクトの未接続

上の写真は一度取り付けた配管（ダクト）が後から外されて、そのまま放置されていた状態です。

ユニットバスの天井点検口から天井裏を確認した際に発覚しました。

ホームインスペクションで気が付いたからよかったものの、このまま使用していたら、浴室の天井裏に蒸気が放出され、大量にカビが発生していた可能性があります。

第三者機関の調査で安心な住宅を手に入れよう

新築一戸建ての検査にはさまざまなものがありますが、施工不良や初期不具合など、将来的に大きな被害がでる危険性がある施工不良やや新生活に支障をきたす可能性がある初期の不具合などを、施主・買主の視点で広範囲にチェックできるのはホームインスペクションです。

実際にさくら事務所のホームインスペクションでは、新築一戸建てでも多くの不具合が指摘されています。

欠陥住宅の不安で眠れない夜を過ごすのか、プロの太鼓判を得て安心して新生活を始めるのか、はホームインスペクションを活用するかしないかで決まるといっても過言ではありません。

一生に一度の大きな買い物で失敗したくない方は、

住宅診断のプロである住宅診断士によるホームインスペクションを利用しましょう。新築住宅の場合、インスペクションを入れるベストなタイミングは『申込み後～契約前』となり、他の時点でも入れることは可能ですが、注意点も多いため、お急ぎの方はまずは一度お問合せください。

さくら事務所は業界No.1！経験年数20年以上のプロ集団が提供

さくら事務所は、国内におけるホームインスペクション普及のパイオニア的存在であり、これまでご依頼実績は業界No.1（累計77,000件超）、満足度98％（Google口コミ☆4.8）と非常に有り難い評価をいただいております。

実績No.1の理由 ▶

非常に重要な観点である「第三者性・中立性」を保持しながら、建築・不動産・防災・マンション管理など、あらゆる難関資格を持つメンバーが連携、サービスご利用後にもあらゆる住まいのご相談に対応するための「永年アフターフォローサービス」もご用意。これから暮らす住まいの安心に加え、心強い建築士と末永いお付き合いをいただける内容となっております。

• ご依頼から概ね3日～1週間以内での調査実施が可能です。お急ぎの方は、まずはお問合せください！