これから注文住宅を建てる人にとって、気になる問題のひとつである「欠陥住宅」。
夢のマイホームを想像し、一生分のローンを組んで建てた家が、失敗作だと知ったらショックは計り知れません。
最悪の場合、欠陥住宅は住む人の人生を大きく狂わせてしまいます。このような結果にならないために、私たちができることは欠陥住宅を建ててしまうハウスメーカーの特徴と、欠陥発生リスクの回避方法を知ることです。
今回は欠陥住宅を建ててしまう可能性があるハウスメーカーの見分け方と正しいハウスメーカーの選び方をご紹介します。
ぜひ最後までお読みください。
欠陥住宅を建ててしまう可能性があるハウスメーカーとは？
結論からいうと、具体的な特徴は以下の通りです。
- 同時着工戸数が多い
- 施工を丸投げする
- 家づくりの何でも屋
それぞれ詳しくご紹介します。
同時着工戸数が多い
ハウスメーカーがどれだけ品質にこだわっていても、高品質を謳っていても、人の手で作り上げる住宅はどのハウスメーカーも一定の割合で欠陥が発生してしまいます。
そのため当然のことですが、着工戸数が多い物件ほど欠陥件数が多くなります。
とはいえ、多くのハウスメーカーは工業化を進めており、構造体などの欠陥など、致命的なものは発生しにくくなっているのも実状です。軽度な欠陥であれば、補修対応を依頼すれば解決してしまいます。
以上のことから欠陥が多いと言われているからといって敏感になりすぎることはないでしょう。
施工を丸投げする
ハウスメーカーの施工体制には管理も含め、すべて下請けに依頼する「丸投げ」という体制があります。
丸投げ施工は欠陥のある建物になる可能性が高くなります。なぜなら丸投げ施工を依頼された下請け業者は、「もらった代金に対して利益を生み出したい」という気持ちが働くためです。
利益を優先するあまり「元請けがうるさくないから、早く仕事が終わるやり方で進めよう」と考えてスピード重視で進め、品質がなおざりになる恐れもあるでしょう。
その状況に対して元請けがしっかり管理・指導を行えば対処できるのですが、丸投げですから欠陥に気づくことなく建物が出来上がってしまう訳です。
家づくりのなんでも屋
「どんな構造の家も建築可能！」「なんでもお任せ！」などを謳っているハウスメーカーは注意しましょう。
住宅には在来木造、2×4、RC造、鉄骨造などさまざまな構造があります。そして、それぞれの工法には施工方法・品質管理・法規などが詳細に定められています。
そのため工事を行う職人さん達はもちろん、工事を管理する現場監督にとって、一つの工法に対する知識や経験は、建物の仕上がりに影響する重要なポイントです。
後悔しない家づくりをしたいならば、家づくりのなんでも屋でなく、一つひとつにこだわりを持ったハウスメーカーを選びましょう。
正しいハウスメーカーの選び方
ここまで欠陥住宅を建ててしまう可能性があるハウスメーカーの見分け方をご紹介しました。
実は逆も然りで、失敗しない正しいハウスメーカーの選び方にもポイントがあります。
具体的には以下の点が挙げられます。
- 営業担当の信頼性
- 保証内容やアフターサービスの充実度
- 耐震性
- 断熱性
それぞれ詳細を見てみましょう。
営業担当者の信頼性
注文住宅を実際に建てた方々の多くは、最終的には信頼できる人かどうかで選んでいます。このことは実際のデータからも明らかです。
令和3年度の住宅動向調査によると、注文住宅を建てた方は「信頼できる住宅メーカー/不動産業者だったから」という理由で選んでいる割合が最も多い結果となっています。
出典）国土交通省「令和３年度 住 宅 市 場 動 向 調 査 報 告 書」p.20
施主が信頼できるかどうかは、営業担当者との関係性で決まります。なぜなら営業担当者はあなたと住宅会社の各スタッフを繋ぐ役割を担っているからです。
営業担当者とは初顔合わせから工事中、引き渡し、引っ越し後まで、ずっと付き合いが続きます。もちろん家づくりには設計、インテリア、エクステリア、工事監督など、さまざまな人が携わります。しかし、関係者間のスケジュール調整や、施主からの要望ヒアリング、見積もりの確認やローン関係などの重要な役割は営業担当者が担う場合がほとんどです。
窓口的な役割を担う営業担当の信頼性は、満足度の高い家づくりを実現するのに必要不可欠な点と言えるでしょう。
保証内容やアフターサービスの充実度
保証内容やアフターサービスの充実度も家づくりにはとても重要なポイントです。
マイホームを購入する方の多くは、老後まで快適に住める家を求めていることでしょう。長く暮らす中で不具合や、設備機器などの故障トラブルは必ずついて回ります。
そのような時に満足度に差が生まれるのがアフターサービスの質です。せっかく満足していた建物でも、引き渡し後は相手にされない、返答が遅いなどが続くと不満が募っていきます。
その結果、こんなはずではなかったと後悔することも考えられるでしょう。
長く快適に暮らすマイホームを実現するには、アフターフォローに力を入れているかをしっかり見極めるのが良いでしょう。
耐震性
日本は地震大国と呼ばれているほど、地震が頻繁に発生します。
そのため日本での家づくりにおいて「耐震性」の高さは必ず確認しておきたいポイントです。
とはいえ家の耐震性能を外見から見極めるのは至難の業です。そこで我が国では法律に基づいた住宅性能表示制度で耐震等級を定め、耐震性能を見える化しています。
耐震等級は1から3まであり、等級1は建築基準法の耐震基準をクリアしているということで、数字が増えるにつれて耐震性が高まります。
どれほどの耐震性能かどうかは近年の震災データを見れば一目瞭然です。
震度6以上の余震が複数回発生した2016年の熊本地震を見てみると、耐震等級3の木造建物の倒壊はゼロという結果でした。
出典)国土交通省
「熊本地震における建築物被害の原因 分析を行う委員会」報告書のポイント」p.5
被災後もなるべく軽微な修繕で住み続けられる住宅を求めるのであれば、耐震等級3の家を建てるべきでしょう。
断熱性
断熱性も耐震性と同様に住宅性能表示制度による等級があります。2022年10月から7段階で表示されるようになり、耐震等級同様、数字が大きいものほど高い断熱性能を有します。
断熱等性能等級について詳しく知りたい方は、ぜひ下記コラムもお読みください。
断熱性能等級とは？「断熱性」を比較する基準と新設の等級6・7も解説 – さくら事務所
断熱とは家を魔法瓶のような構造にする役目を持ちます。これにより夏は暑さを、冬は寒さを家の中に伝えにくくします。結果として冷暖房による消費エネルギーの節約が可能です。
加えて断熱性能は高血圧の改善や、運動量の増加、ヒートショック防止など人の健康に大きく影響します。
このように断熱性能は住む人にとって、さまざまなメリットをもたらします。ハウスメーカーを選ぶ際にもチェックするべきポイントと言えるでしょう。
欠陥住宅を防ぐためにホームインスペクションを活用する
着工戸数が多い大手のハウスメーカーは欠陥が多く見えます。しかし、欠陥が起こる原因は人為的なミスが多いため、発生割合はどのような住宅会社でも大きな差異はありません。どんなに信頼できるハウスメーカーであっても、小さな欠陥が生まれる可能性はあります。
このことはデータからも裏付けられます。2019～2020年にかけて、弊社サービスのひとつである「新築工事中ホームインスペクション（第三者検査）」を実施した結果、おおよそ8割近くの新築工事で不具合が発生していました。
出典)株式会社さくら事務所
「新築工事の時点で8割に欠陥が！？工程・タイミング別チェックポイント」
欠陥住宅を防ぐためには、さまざまな目線でチェックを行うことが有効です。そのため新築工事でホームインスペクションを取り入れるのは有効なチェック手段と言えるでしょう。
さくら事務所では年間3,000件以上の豊富な調査データを活用し、業界20年以上のベテランが指導する体制のもと、欠陥住宅や手抜き工事を見逃しません。
これから家づくりをする方はぜひ、欠陥発生のリスクが抑えられる、さくら事務所のホームインスペクションを検討してみてください。
最後までお読みいただきありがとうございました。
