新人介入に要注意!?この春、新築戸建て購入で後悔しないために

  • Update: 2022-04-04
新人介入に要注意!?この春、新築戸建て購入で後悔しないために

住宅業界ではコロナ禍による生活スタイルの変化により需要が多くなり供給が間に合わないところも出てきていました。その中で人手や資材の不足、建材・資材の値上がりもあり、現場担当は例年よりも複雑な調整を行いながら、現場管理に奮闘しています。

そんな最中でも間もなく4月になり、待望の新人が入社してきます。現場の受け入れ側としては、しっかり教育と経験を積んでから現場担当への独り立ちを計画しているところもあれば、人手不足は現場担当も同じ。即戦力の期待を持って現場での実践で教育を計画しているところも多くあります。

このような状況のなか、どうしても発生する可能性として気をつけたいのが新人介入による失敗やトラブル。3月の引き渡し繁忙期が終了しますが、4月以降も新しい現場の着工が続きます。特に、梅雨時期に入ると、家づくりの土台となる非常に重要で、かつ工程管理が非常に難しい「基礎工事」が始まり、このタイミングで新人が現場管理を任されることでトラブルが多発する可能性もあります。

こういったトラブルの原因や課題は、新人そのものというよりも、業界構造や慣習によるものが実は大きいです。施主・買主としては、一生に一度の一戸建てという方も多く、重要なことは担当者の経験年数ではなく、誰が担当したとしても会社として責任を持って欠陥住宅にならないようしっかりと管理していただくことだと思います。

本記事では、新人介入におけるどのような業界構造や現場の状況によりトラブルが増えてしまうのか?解説していきます。ぜひチェックして理解を深めていきましょう。

新人介入によるトラブルケース

①現場に新人が常駐

新人に現場に常駐してもらうことがあります。現場の流れを理解する上では有効ですが、それは適切な工事、工程がされている場合に限ります。経験がない新人ですので、そもそも工事や工程が適切なのか、問題があるのかは判断が付きません。

上司が多忙であれば現場に新人を放置していることもあり間違った工事方法、工程をそのまま流してしまい、後に大きな不具合となって発覚することがあります。

②力量以上の現場数を担当

担当として持てる現場の数は力量によって異なりますが、戸建ての場合、ベテランでも注文住宅は4棟程度。分譲住宅で10棟程度が適量です。入社した新人に複数棟を充てがう会社もありますが、何ら経験もない新人では1棟も現場担当として担うことはできません。

また、上司の補助として新人が付くこともよくありますが、その上司が力量以上の棟数を担当している場合は、新人を教育することは不可能であり、補助ではなく負担となってしまい事故やトラブルが発生して新人に無用な責任を感じさせたりすることがあります。

③指示伝達のトラブル

現場では協力会社、職人に指示をすることが幾多にもあります。新人でも発注・元請け会社の社員であれば、現場に入れば協力会社若しくは職人から指示・判断を求められます。場合によっては上司から現場へ指示を伝えるように頼まれることもあるでしょう。

知識や経験があれば根拠をもって指示することができますが、新人では伝達だけでも正しく伝えることが難しいことばかりです。上司がまわりに居なかったり、頼まれれば応えたい気持ちもあり、安易に応えてしまいトラブルとなることがあります。

④伝言・報告ミス

工事に配属される新人でも必ずしも建築の専門の学校で学んでいるとは限りません。文系の学校を出て社会人になって建築に入る人も多くいます。その場合、施主や買主よりも知識がなく、要望や伝言を正確に理解できないことがあります。間違って伝わり、完成してみたら違うものが取り付けられていたということもあります。

⑤天候、気温など外部環境に左右される工事を担当

同じ工事でも条件が変わればやり方が異なるものがあります。例えば基礎工事の場合、気温によってコンクリートの配合を変えたり、養生期間を変えたりします。1年中同じ条件で工事が出来るものではありませんが、新人になると一度の工事の経験だけで全て同じと思い込んで指示をしてしまい、浅い知識によって不具合となるものがあります。気温の他、天候、地盤、地面の高低差などがあります。

 

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適切に現場管理をするためには協力会社や職人へ指示を行い、工事が終われば検査を行って、問題があれば是正をさせ、問題がなければ次の工程に移るということが大事になります。知識や経験があって指示ができ、根拠をもってチェックをすることになるので新人ではいずれも難しいことであり担うことはできません。

新人を育てるために現場を見させたり、現場・施主対応の補助をするということは致し方ない面もありますが、多忙になり新人任せになったり、一時的でも代理とさせないように現場の様子を確認したり、新人が窓口とならないように施主・買主側も注意喚起することが重要でしょう。