「省エネに興味があるものの、具体的にどんな省エネ対策があるのか知りたい」

「省エネリフォームとは、いったいどんなリフォームなのだろうか」

このようなお悩みをお持ちの方は、少なくないはずです。

近年は地球温暖化をはじめとする環境問題が浮き彫りとなり、地球にやさしい暮らしを実現したいと考える方が増えています。住宅リフォームで高断熱化や設備の消費エネルギー効率の向上といった、省エネ化を実現できると光熱費の削減や健康増進効果への期待など、さまざまなメリットを得られます。

省エネリフォームには補助金や控除制度もあるため、うまく活用しながらご自身の住宅環境に合ったリフォームを行いましょう。

本記事では、省エネリフォームの概要やおもな種類、活用できる補助金・控除制度について紹介します。省エネリフォームを行う際の注意点も紹介しているので、あわせて参考にしてください。

省エネリフォームの種類

省エネリフォームは大きく以下の4種類に分けられます。

それぞれについて詳しく解説します。

断熱リフォーム

断熱リフォームとは、住宅の断熱性能を上げるリフォームのことです。夏は外から暖かい空気が入ってこないようにし、冬は室内の暖かな空気が外へ逃げないようにします。冷暖房の使用量（冷暖房負荷）を抑えられるため、光熱費を削減可能です。

断熱リフォームは、窓や壁などの外部に面する部分を対象にしています。具体的には以下のとおりです。

住宅の状況に合わせたリフォームを実施すると、効率的に断熱性能が向上させられます。

日射遮蔽（にっしゃしゃへい）リフォーム

日射遮蔽リフォームとは、窓からの熱を遮断するリフォームのことです。日射自体は可視光線を含む電磁波ですが、室内の物体に吸収されることで熱エネルギーに変換され、結果的に室温上昇をもたらします。室温上昇の具体的なメカニズムは、以下のとおりです。

【室内の気温が上昇するメカニズム】

1. 太陽からの日射（日光）が窓ガラスを通過し、室内に入る
2. 室内に入った日射は壁や床、家具などに吸収されて熱エネルギーに変換される
3. 吸収された熱エネルギーにより、室内の壁や床の表面温度が上昇する
4. 壁や床から放射された熱により、室内全体の気温が上昇する

つまり、夏場に日射による気温上昇を防ぐためには、室内への日射を軽減する構造にすることがポイントです。

たとえば、以下のような対策が有効です。

• 太陽光の遠赤外線を反射するガラスへ交換する、または既存のガラスに特殊フィルムを貼り付ける
• 日射そのものをブラインドやルーバーなどで遮る
• 軒（のき）や庇（ひさし）を調整して日差しが入りにくい住宅にする

ただし冬場は窓の方位によっては日射遮蔽を行わないほうが熱を室内に取り込めるため、かえって省エネになる傾向があります。そのため、物件の断熱仕様や開口部の位置などに合わせた選択をすることが必要です。

その一方で、断熱等級7を取得しているなど高気密高断熱な仕様の場合は、夏冬ともに日射遮蔽の効果は非常に大きいといわれています。

断熱等級の詳細については下記記事で解説しているため参考にしてください。

断熱等級（断熱等性能等級）とは？全7段階の詳細と等級が上がるメリット・認定住宅制度との関係性を紹介

高効率設備リフォーム

高効率設備リフォームとはエアコンや給湯器、照明器具など住宅における設備機器を高効率なものに変えるリフォームのことです。

高効率の設備を取り入れることで、省エネ住宅をつくれます。高効率設備の具体例は、以下のとおりです。

家電製品によって電力を消費する割合は以下のように大きく異なっています。

出典：資源エネルギー庁ウェブサイト
https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saving/index.html#general-section）

電力消費の割合も踏まえたうえで高効率設備のリフォームを検討しましょう。

自家発電リフォーム

自家発電リフォームとは太陽光発電などで自宅でエネルギーを生み出し、家庭内の消費電力をまかなえるようにするリフォームです。自家発電量が多くなるほど電力会社から購入する電気量が減り、光熱費の削減につながります。

昨今は自家発電した電気の買取価格が低い反面、蓄電池の費用対効果や性能が上がってきている傾向です。そのため発電設備と蓄電池をセットで活用することで、高い省エネ効果を期待できます。災害時の電力確保も可能です。

まだ日本は世界と比べると遅れていますが電気自動車などとの汎用性を考えた際にも、石油エネルギーに頼らないことから、蓄電池の活用は省エネ効果が高いといわれています。

【2026年最新】省エネリフォームに関連する補助金

省エネリフォームには多くの費用が必要となりますが、補助金をうまく活用すると金銭的な負担を軽減可能です。

2026年現在は、住宅の省エネ化を推進する国の取り組みである「住宅省エネ2026キャンペーン」が実施されています。ここでは「住宅省エネ2026キャンペーン」の4つの事業と環境省の支援事業について紹介します。

• みらいエコ住宅2026事業（住宅省エネ2026キャンペーン）
• 先進的窓リノベ2026事業（住宅省エネ2026キャンペーン）
• 給湯器省エネ2026事業（住宅省エネ2026キャンペーン）
• 賃貸集合給湯省エネ2026事業（住宅省エネ2026キャンペーン）
• 【全国対象】既存住宅の断熱リフォーム支援事業

順にみていきましょう。

みらいエコ住宅2026事業

みらいエコ住宅2026事業は、住宅全体の省エネ性能向上を目指すリフォームが対象になります。

みらいエコ住宅2026事業が対象となるのは「平成11年基準を満たさない」住宅です。

「平成〇〇年基準」とは、国が定めている住宅の省エネ性能の基準のことです。補助額の決定は、築年数ではなくあくまでも省エネ性能の基準で判断される点に注意しましょう。

本事業は単独の工事ではなく複数の対象工事を組みあわせて、一定の省エネ性能を向上させることで補助が受けられる仕組みになっています。

みらいエコ住宅2026事業の補助対象となる工事は以下の8つです。

1. 開口部の断熱改修
2. 躯体の断熱改修
3. エコ住宅設備の設置
4. 子育て対応改修
5. 防災性向上改修
6. バリアフリー改修
7. 空気清浄機能・換気機能付きエアコンの設置
8. リフォーム瑕疵保険等での加入

1～3のいずれかの工事の組み合わせが必須となり、そのほかは補助対象工事となるケースが多くみられます。

補助額は以下のとおりです。

【平成4年基準を満たさない住宅】

• 「平成28年基準」相当に引き上げる工事：100万円/戸
• 「平成11年基準」相当に引き上げる工事：50万円/戸

【平成11年基準を満たさない住宅】

• 「平成28年基準」相当に引き上げる工事：80万円/戸
• 「平成11年基準」相当に引き上げる工事：40万円/戸

現状の省エネ基準と工事後の省エネ基準によって補助の上限額が異なります。

現在の省エネ基準が低く（平成4年基準を満たしていない）、工事後高い基準（平成28年基準）に引き上げられる場合に補助の上限額が高くなるのが特徴です。

なお2026年4月7日時点で、本事業の交付申請は2026年6月末からの予定となっています。

参照：国土交通省「みらいエコ住宅2026事業（Ｍｅミー住宅2026）の内容について（令和8年4月7日時点）」

先進的窓リノベ2026事業

先進的窓リノベ2026事業は、開口部（窓など）の断熱改修に特化したものです。戸建て、集合住宅にかかわらず、既存の住宅（検査済証の発出日から1年経過しているまたは過去に居住した住宅）の所有者が本事業の登録事業者と契約して行うリフォームが対象になります。

また第一種低層住居専用地域または第二種低層住居専用地域への建設が認められている用途の建物（一部の用途は除く）であれば、非住宅建築物も対象です。

以下4つのうち補助額が5万円以上となるものが対象のリフォームになります。

1. ガラス交換
2. 内窓設置
3. 外窓交換（カバー工法・はつり工法）
4. ドア交換（カバー工法・はつり工法）

ドア交換は窓の工事と同一契約で同時に申請する場合に限ります。

補助額は、対象製品の性能やサイズ、建物の建て方などにより決定され、上限額は住宅1戸あたり100万円、非住宅建築物1棟あたり1,000万円（延床面積240㎡以下は1棟あたり100万円）です。

詳しくは公式サイトをご確認ください。

参照：環境省「先進的窓リノベ」

給湯器省エネ2026事業

給湯器省エネ2026事業は、高効率な給湯器の購入・工事やリース利用（6年間以上）における補助事業です。戸建住宅だけでなく共同住宅でも対象となります。

設置する給湯器（性能要件を満たしているもの）と1台あたりの補助額は以下のとおりです。

• ヒートポンプ給湯器（エコキュート）：7万円
• 電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯器（ハイブリット給湯器）：10万円
• 家庭用燃料電池（エネファーム）：17万円

補助の上限は戸建住宅でいずれか2台、共同住宅でいずれか1台までです。

さらに給湯器の性能によっては、1台につき2万円または3万円が加算されます。家庭用燃料電池は加算額はありません。

給湯器の設置に伴い、以下の給湯器の撤去工事を実施する場合は、撤去費用も補助の対象となります。

• 電気蓄熱暖房機の撤去～1台につき4万円（2台まで）
• 電気温水器の撤去～1台につき2万円（設置で補助を受ける台数まで）

詳しくは公式サイトをご確認ください。

参照：経済産業省 資源エネルギー庁「給湯省エネ2026事業」

賃貸集合給湯省エネ2026事業

賃貸集合給湯省エネ2026事業は、既存賃貸集合住宅の住戸の給湯器を小型の省エネ型給湯器（エコジョーズ・エコフィール）に交換する際の補助を受けられるものです。リース利用も対象になります。

補助額は、追い炊き機能なしは1台につき5万円、ありは7万円で、上限はいずれか1住戸1台です。

また給湯器交換に付随して、ドレン排水ガイド敷設工事（追い炊き機能なしの場合）などを実施すると、1台につき3万円加算されます。補助額が加算される工事は、追い炊き機能有無により異なりますが加算は同額です。

詳しくは公式サイトをご確認ください。

参照：経済産業省 資源エネルギー庁「賃貸集合給湯省エネ2026事業」

【全国対象】既存住宅の断熱リフォーム支援事業

既存住宅の断熱リフォーム支援事業は、環境省の事業で公益財団法人北海道環境財団が実務を担当しているものです。財団に登録された製品を使って断熱改修を行う際に補助を受けられます。

本事業は、断熱材・窓・ガラスを組み合わせる「トータル断熱」と、窓を用いて居間をメインに断熱強化する「居間だけ断熱」の2つから選択可能です。

補助率は補助対象経費の3分の1、戸建住宅で120万円、集合住宅は1住戸あたり最大15万円が上限額になります。集合住宅で玄関ドアも改修する場合には、上限額が20万円に引き上げられます。

2026年4月時点では、「令和8年3月公募」として3月17日から6月12日まで募集中（予算に達した場合は終了）です。本事業は期日が過ぎた場合も、次の公募が行われる可能性があるため公式サイトで確認しましょう。

参照：公益財団法人北海道環境財団「【全国対象】既存住宅の断熱リフォーム支援事業」

省エネリフォームの減税制度

省エネリフォームにおけるおもな減税制度には、所得税の控除と固定資産税の減税があります。

なお、減税制度の適用を受けるためには、リフォーム工事が適用条件を満たしていることを証明する書類が必要になります。制度により異なりますが、ご自身で用意される確定申告書や登記事項証明書、固定資産税減額申告書などのほかに、建築士事務所に所属する建築士などが発行する「増改築等工事証明書」が必要です。減税制度を活用したい方は、省エネリフォームを実施した工務店などに相談してください。

参考：国土交通省「住宅をリフォームした場合に使える減税制度について」

省エネリフォームを行うメリット

省エネリフォームを行うメリットは、以下のとおりです。

• 光熱費が節約できる
• 健康増進の効果がある
• 環境に配慮した生活が送れる

それぞれのメリットについて解説します。

光熱費が節約できる

省エネリフォームを行うと、一般的な住宅より光熱費を節約できます。具体的な目安は、以下の表のとおりです。

戸建住宅の年間の光熱費

※WEBプログラムにより算定した二次エネルギー削減量に、小売事業者表示制度（2021年3月とりまとめ）の電気料金単価（27円/kWh）、都市ガス単価（156円/㎥）・換算係数（46.05MJ/㎥）、灯油単価88円/Lを乗じて算定

※太陽光発電設備による発電量は自家消費を優先して対象住宅で消費される電力量から控除し、売電量については考慮しない

※太陽光パネル付の省エネ住宅の仕様は、「ZEHのつくり方」（発行：（一社）日本建材・住宅設備産業協会）を参考に設定

※令和4年11月時点

参考：国土交通省「家選びの基準変わります」

表を見るとわかるとおり、省エネ住宅のほうが光熱費を抑えられます。省エネリフォームを行って長く住み続けると、お得に生活できるでしょう。

健康増進の効果がある

省エネリフォームを行うと、健康増進の効果が見込めます。省エネリフォームによって住宅の断熱性および気密性が向上すると、室温の変化が緩やかとなり体調を崩しにくくなるためです。

さらに、結露も発生しにくくなり、カビやダニによるアレルギー性疾患の発症も抑えられます。

また省エネリフォームにより暖かい室内環境が保たれると浴室の内外での温度差を抑えられ、ヒートショックの防止にもつながるでしょう。

環境に配慮した生活が送れる

省エネリフォームを行うと、環境に配慮した生活を送れます。具体的な理由は、以下のとお通りです。

• エネルギー消費を抑制できる
• CO2排出量を削減できる
• 再生可能エネルギーの活用ができる
• 省エネ性能を維持できる

 地球環境に配慮した生活を送れると、地球温暖化の防止にも貢献できるでしょう。つまり、過ごしやすい住宅環境を整えつつ、地球にやさしい暮らしを実現できます。

省エネリフォームの注意点

省エネリフォームを行う際の注意点は、以下のとおりです。

• リフォーム費用が必要である
• マンションは自由にリフォームができない場合がある
• 悪質なリフォーム業者に注意する
• 慎重に業者選びをする必要がある
• 不具合があればあわせて修繕しておく

それぞれについて解説します。

リフォーム費用が必要である

省エネリフォームに限った話ではありませんが、リフォームには費用がかかる点に注意しましょう。省エネリフォームの相場は、以下のとおりです。

省エネリフォームによって費用相場が異なるため、予算と相談しながらリフォームを実施しましょう。

なお、住宅購入時に省エネリフォームを行えば、住宅ローンに組み込める場合があります。リフォーム一体型の住宅ローンを活用すると一度の手続きで借りられるため諸費用を抑えやすくなるほか、返済計画を立てやすいのが魅力です。住宅を購入するタイミングで省エネリフォームを行いたい方は、住宅ローンの借り入れについても検討してください。

マンションは自由にリフォームができない場合がある

マンションの場合は、省エネリフォームを自由に行えない可能性がある点について注意しましょう。マンションは戸建て住宅とは異なり、以下のような制限があります。

• 管理規約による制限
• 建物の構造上の制約
• 共用部分のリフォーム制限

上記の制限をクリアしなければ、省エネリフォームを実施できない可能性が高いでしょう。そのため、マンションで省エネリフォームを検討している場合は、あらかじめ規約などを確認しておき、どのようなリフォームであれば実施できるかを把握しておきましょう。

悪質なリフォーム会社に注意する

省エネリフォームを実施する場合は、悪質な業者に注意しましょう。省エネリフォームは数多くのメリットがあるため、さまざまな勧誘の手口を用いて高額な工事を進めようとする会社が存在します。悪質な会社にリフォームを依頼すると、以下のようなトラブルに巻き込まれる可能性があります。

• 強引に工事を進められて高額な費用を請求された
• さまざまな理由をつけて追加工事を実施された
• 工事費用を前払いしたものの、そのまま連絡がつかなくなった

このようなトラブルを未然に防ぐためには、信頼できる会社に依頼することが大切です。

慎重に会社選びをする必要がある

前述のとおり、省エネリフォームを依頼する会社は、慎重に選ばなければいけません。さらに、省エネリフォームは専門知識と技術を必要とします。このため、信頼できる会社に依頼することで、不要なトラブルやリスクも回避でき、満足のゆくリフォームが実現できるでしょう。

また、工事中は騒音や粉塵が発生する可能性があり、近隣住民への配慮が不可欠です。完成後のメンテナンスも必要となるため、定期的な点検を実施してくれる会社に依頼することも大切です。

以上のことから、信頼関係を構築できる会社を選ぶことで、安心できる住環境を整えられます。

不具合があればあわせて修繕しておく

省エネリフォームを行う際は不具合があるかを事前にチェックしておき、気になる箇所があればあわせて修繕しましょう。中古住宅で注意したい不具合には、雨漏り、給排水管の劣化、電気・水道まわりの設備、窓やドアの建付けなどがあります。

また、普段目につかない床下や屋根裏の状態や、木造住宅の場合はシロアリやカビ・腐朽などもチェックしておくと安心です。

省エネリフォームを行っても、不具合を放置していれば住宅を長持ちさせることは難しいでしょう。省エネリフォームと同時に不具合を修繕できれば、コストを抑えながらより住みやすい住宅環境をつくれます。

補助金を活用してお得に省エネリフォームしよう

省エネリフォームを実施すると、光熱費を削減しながら環境に配慮した生活を送れます。断熱性や気密性の優れた住宅環境を整えられるため、健康増進の効果も期待できるでしょう。省エネリフォームに関する補助金や控除制度を活用しながら、住みやすい住宅を目指してください。

省エネリフォームを効果的に行うためにはホームインスペクション（住宅診断）で、現在の断熱材の有無や厚み、設置状況などをプロの目で確認することが重要になります。

ホームインスペクションとは、住宅に精通したホームインスペクター（住宅診断士）が第三者の視点からアドバイスを行うサービスです。

とくに築年数が経過している場合は、壁の内部で結露が発生して構造材が腐食しているなど、根本的な改善が必要なケースもあります。リフォーム前にホームインスペクションを活用することで、どの部分を優先的に断熱強化または修繕したらよいか、どういった手法が望ましいかなどのアドバイスを受けられます。

省エネリフォームでお悩みの方は、ぜひさくら事務所の中古マンションホームインスペクションまたは中古一戸建てホームインスペクションをご活用ください。